外来クリニックが在宅診療へ参入するメリットと障壁

いつもめでぃまがをお読みいただきましてありがとうございます。また新型コロナウイルス感染症に罹患された皆さま、および関係者の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。

本題の前に少々経歴についてお話をさせていただきます。
船井総研の齋藤と申します。医薬品卸(MS)、製薬会社(MR)にて従事した後、外来メインの医療機関にて在宅診療部の立ち上げに携わりました。
在宅診療部の室長として地域との繋がりを重視し、外来の延長線上であった在宅診療の患者数を30名から120名へと1年半程で増患。
部門としての収入も4倍に成長し、クリニックの健全な運営に貢献してまいりました。
その後、より在宅医療に特化したいという想いから、在宅医療メインクリニック(患者数800名規模)にて事務次長として院内の調整に携わりました。

今回のメルマガでは私の経験則も踏まえたうえで、
「外来クリニックが在宅診療へ参入するメリットと障壁」というテーマにて書かせて頂きます。

在宅診療参入のメリットとは

実際に在宅診療を始めるとどのようなメリットがあるのかいくつかご紹介いたします。
・自院の外来患者様を最期まで診る・看取ることができる。
・社会的な貢献性の高さ
・安定的な収入源
大きく分類すると上記のようなメリットが存在し得ると考えられております。
その中でも具体的に一番示しやすい、【安定的な収入源】について、ご紹介をさせていただきます。

在宅診療の平均診療単価について

在宅患者1名当たりの平均単価は、
月に2回の訪問で5000-6000点程度になるかと思います。
その他に施設基準を満たすか満たさないかで増減が出てまいりますので、
より積極的に在宅診療を推進していきたいのであれば、
施設基準の要件を満たして申請をしていきましょう。
外来の平均単価は診療科によって様々でしょうが、
800点程度と考えても、いかに在宅診療の単価が高いかはご理解いただけるかと思います。

参入の障壁とは

実際に様々な想いから在宅診療をはじめたいと検討される医療機関様も多いかと思います。
そこでどんなものが参入の障壁になってくるかをいくつか記載させていただきます。

・申請する書類がわからない
・算定がわからない
・24時間対応しなくてはいけないので体力的に不安だ
・具体的に相談できる相手がいない
・利益構造などの仕組みがわからない

一部ではあるかともいますが、
上記のような内容が障壁になるかと思います。

自院の患者様で先生に最期まで診ていただきたい患者様は必ずいらっしゃいます。
在宅診療は看取りだけが全てではございません。
もちろん最終的に看取りという形になることが多いかと思いますが、
看取りまでは先が長くとも通院が困難になってしまう患者様も多くいらっしゃいます。
そんな患者様の想いに応えられる在宅診療にまずは参入をご検討してみるのはいかがでしょうか。

ここまで、大枠を簡潔に書かせて頂きましたが一つでもご参考にして頂けます事があれば幸いです。
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