在宅患者100名を超える際に見直したい組織体制

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本日は、「在宅患者100名を超える際に見直したい組織体制」というテーマでメルマガを書かせて頂きます。

(1)在宅患者100名を超える際に見直したい組織体制とは？

在宅患者数が50名を超えたあたりから、少しずつ問題点も出てくることかと思います。もちろん在宅医療専門なのか、外来もやりながら在宅医療もやっているのかで、状況も異なってくるかと思います。今回は後者の、外来もやりながら在宅医療をやっている医療機関向けの組織体制について記載させていただきます。

(2)コメディカルスタッフの部門独立

外来を行っているクリニックであれば、コメディカルスタッフは外来と在宅で兼務しているケースも多いかと思います。100名を超えるにあたり、複数名のスタッフが外来との兼務を行うことにより、在宅だけでなく外来にも様々な影響が出てくることかと思います。組織を変えるタイミングとして在宅患者100名というのは、部門の収益的にも外来と切り分けを検討する良い時期かと思いますので、下記に在宅で必要なメンバーについて記載いたします。

その①：同行者(看護師もしくは診療アシスタント)
まず必要になるのが同行者になります。最もベターなのは看護師が同行をするケースだと思います。最近では診療アシスタントといった、医療事務や救命士などのスタッフが同行するケースも増えてきております。まず同行者に求められるものは、診療に際しての事前準備です。そして診療時のサポート、最後に診察後の関係各所への連絡や最終チェックになります。地域にもよりますが同行者が運転をすることが多いかと思いますので、業務の一つとして運転も非常に重要となってまいります。

その②：事務(医療事務、総務)
次に事務です。この部門については組織の規模やどこまで任せるか次第で、何名体制にするのかが変わってくるかと思います。事務業務の中でも医療事務、総務と様々な業務を兼ねるケースが100名規模のクリニックでは多いかと思います。より規模感が大きくなれば各々の部門を作る必要があるかと思いますが、まずは事務業務という広い括りで設定し体制を整えていければと思います。

その③：地域連携室(営業、相談員、MSW)
この地域連携室の設定が今後のクリニックの増患に大きく関わってくる部分かと思います。地域連携室はいわば医療機関の顔でもあります。最初の入り口である電話対応などで、適切な対応ができるかどうかが次の紹介に繋がります。もちろん実際に訪問にて営業を行うことも大切です。さらに相談員は自院のどのスタッフよりも早く、患者様本人や、その家族にお会いします。その際の対応によって初診時の安心感にも繋げることができる非常に重要な部門となっております。

ここまで、大枠を簡潔に書かせて頂きましたが一つでもご参考にして頂けます事があれば幸いです。 本内容についてお悩みの院長先生は、下記のURLより無料経営相談をお申込みください。貴院に最適なスタイルをご提案いたします。
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