内視鏡業界の時流

■内視鏡業界の時流

今後の内視鏡クリニック経営をしていくうえで、注目をしなければならない内視鏡業界の動きは下記です。

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【１】不安定な健康診断”市場”

①全国の企業健診,特定健診が軒並み延期。6月から再開傾向があるが,第二波に伴い同様の処置が予想される

②年内の胃カメラ癌検診を中止するエリアも発生

③健康診断経由の内視鏡患者（便潜血陽性,胃透視検査）の市場が大きく縮小

【２】技術革新による形を変える健康診断”事業”

①血液検査,尿検査による癌の発見が可能になった。今後国内に普及していくはず

②「健康診断→二次検査（内視鏡）」の流れは縮小？拡大？いずれにせよ予測が不安定な事業領域

③内視鏡の役割は「予防・検査」から「治療」へ

【３】内視鏡AIの開発

①現実的な内視鏡AIの開発。AIによる早期癌の高精度な発見が可能になる

②見逃し率における内視鏡クリニックの差がなくなる

③内視鏡検査における差別化は医師の”実力”から

医療機関の”機能”に変化していく

【４】オンライン診療×内視鏡検査

①医療業界でオンライン診療が広く展開。国民のITリテラシーも大きく向上

②消化器領域における初診遠隔診療→内視鏡検査の流れ

③大腸カメラ希望患者に対する事前診察を遠隔診療に移行。大腸カメラ検査の診療圏が拡大する傾向

　上記の業界動向を踏まえ、内視鏡クリニックが理解しなければならない動きは

・便潜血陽性患者に依存する内視鏡集患は危険

・治療ができない内視鏡クリニックは衰退していく可能性が高い

・特定健診、企業健診に依存しているクリニックは経営が不安定

・大腸カメラ検査の診療圏が大幅に拡大、差別化が強く求められる

上記のような業界動向です。特に健康診断領域い依存していた内視鏡クリニックは注意が必要です。

■内視鏡クリニックのこれから

　このような内視鏡業界の時流を受けて、今後内視鏡クリニックに求められる成長戦略は【脱・健康診断依存体質】と【検査差別化の徹底強化】と【クリニックのwebリテラシーの向上】です。

【脱・健康診断依存体質】

前述の通り、従来まで王道の集患戦略であった健診（検診）経由の内視鏡検査集患は今後不安定になる恐れがあり、依存している状態は非常に危険。そこで今後注力すべきは外来集患戦略。消化器系の主訴を持っている患者（主訴が下痢・便秘・血便である患者や自分自身が逆流性食道炎や過敏性腸症候群の自覚のある患者）にターゲットを絞って集患戦略を立てる。可能であれば肛門科などの関連科目に診療の幅を広げることも有効。外来経由であれば他院からの紹介経路を獲得しておくことも対策必須であり、特に新規開業クリニックは着手をするべき。また、今までは受動的に行っていた定期受診患者の獲得も、今後はITを活用して能動的に確保していく努力が必要である。

【検査差別化の徹底強化】

オンライン診療の普及により、大腸カメラの事前受診のオンライン化が進むことで、大腸カメラ検査の診療圏は確実に広がる。また内視鏡AIが普及に伴い「見逃し率（内視鏡医師の腕）」における差別化がなくなることで「内視鏡検査の機能」が大きく問われるようになる。鎮静剤の使用は最早業界スタンダードとなり、今後は更にその先の差別化が必要となる。特に潜在層となっているビジネスマン（時間制約）と女性層（羞恥心）に着手することは新規開業クリニックとしては必須戦略として挙げられる。内視鏡AIの普及や健康診断の成長まで視野に入れると、日帰りポリープ切除の打ち出しは今後更に求められる。また、今業界内では下剤を飲まない大腸カメラも積極的に展開され始めている。

■まずは内視鏡としてのwebリテラシーを高める

　脱・健康診断依存体質と検査差別化の徹底強化は長期的な戦略視野になりますが、まずできることとして、内視鏡クリニックとしてのwebリテラシーを高めましょう。webに強い若年層をいかに集患していくことができるか、これもまた大きなポイントです。外来、内視鏡、両方においていえることです。

　そこで、船井総研では内視鏡クリニック向けwebマーケティング対策集を無料ダウンロードレポートとして公開しております。本レポートを活用していただき、今後のクリニック成長に役立てていただければと思います。

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　2020年は新しい内視鏡業界の始まりです。内視鏡業界の成長にあわせて自院も成長をさせていきましょう。本コラムの内容に関してより詳細な内容にご関心のある方には随時無料経営相談を実施しておりますので下記より是非お申込みいただけますと幸いです。

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