【無料お試し参加受付中】整形外科経営研究会を開催しました!

いつも「めでぃまが!」をお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の名雪です。

2022年4月3日(日)に開催しました、整形外科経営を共に考える勉強会
「整形外科経営研究会」が開催されましたので、ご報告いたします。

今回は新型コロナウィルス感染対策を徹底した上で、
・来場型開催
・WEB開催
を組み合わせた初の試みを行わせていただきました。
本メルマガでは当日の内容を一部ご紹介させていただきます!

【ゲスト講座: 「ブランディングで差をつけるクリニック作りの3つの心得
~全く違う2つの職種で学んだ革新的な医院経営を~」】

歯科医院を中心にマーケティング・ブランディングサポートを展開しております
株式会社ToothTooth® 代表取締役 小柳 貴史氏をゲストとしてお招きし、ご講演いただきました。
今回は「ブランディング」という切り口で
・集患のためのブランディング
・ブランディングと地域連携
・採用にも生きるブランディング
という3つの視点からご講演をいただきました。
ブランディングの具体的な手法にも言及頂き、
「ブランディング向上を常に考え、スタッフを巻き込んで行きたい」「感銘を受けました」
といったような大好評の講座でした!

【船井講座:持続可能なリハビリテーション科を実現するためのPT教育とマネジメント】

船井総研コンサルタントから
「持続可能なリハビリテーション科を実現するためのPT教育とマネジメント」と題して、
現場PTの管理職としての経験に基づき、
主任・管理職となれる理学療法士、さらには院長の右腕となりうるPTとして何が必要か、
これからの理学療法士には何が求められているかをお伝えさせていただきました。

具体的には・・・

臨床における能力だけではなく、
主任やリーダーが「経営側の視点を持っている」か、それとも「現場の代表/意見の代弁者である」かで、
クリニックの運営は大きく異なってきます。

院長先生方には、主任スタッフの選び方、教育の方法として非常に参考になる内容であり、
現場の理学療法士の方々にもぜひお聞きいただきたい内容でした!

【情報交換会】

研究会の目玉コンテンツである、先生方から成功・取り組み事例を直接ご共有いただいたり、質疑応答で盛り上がるお時間です!
特に盛り上がったテーマを2点取り上げさせていただきます!

・150日超えのリハビリに対する向き合い方
・地域貢献、地域連携の事例

「150日超えのリハビリに対する向き合い方」
今回の診療報酬改定でも話題になりました、運動器リハビリの標準算定日数(150日)超えの患者さまに対しての対応は、やはり盛り上がったテーマでございます。

関連記事:2022年度診療報酬改定より読み解く、今後の「リハビリ」と「集患」

今後の診療報酬改定では、更に150日超えの患者さんに対するテコ入れがなされる可能性もあります。
そのような中で、なかなか聞きにくいことでもある実際の整形外科の院長先生方のリアルな情報交換は、
非常に参考になったかと存じます!

「地域貢献、地域連携の事例」
教育委員会と連携して、クリニックのスタッフが地域の小中学校にメディカルチェックやケガ予防の指導を実施していらっしゃる医院様がございました。地域の体操教室など、他にも積極的な取り組みもされております。

まさしく、今回のゲスト講座でも取り上げた「ブランディング」の好事例かと存じます。
集患・リハビリ強化へと繋がるだけではなく、
地域に医院の名前を知っていただき、「お身体の心配でなにかあったら○○整形外科」といったブランディング作りになるかと存じます。

整形外科経営の在り方を考える場「整形外科経営研究会」

相談

今回メールマガジンでご紹介させていただきました、整形外科経営を共に考えるコミュニティ「整形外科経営研究会」は、無料お試し参加を随時受け付けております!(※なお、無料のお試し参加は各医院1回のみに限定させていただいております。ご了承ください。)
今回のレポートをお読みになられて、「無料お試し参加をしてみたい」・「整形外科専門コンサルタントより、詳細を伺いたい」などのご希望がありましたら、ぜひ下の「経営研究会の詳細・申込はこちらから」ボタンよりご連絡くださいませ。

ご相談欄に「研究会について」とご記入いただければ、
弊社整形外科専門コンサルタントより直接ご連絡をさせていただきます。

皆さまのご連絡をお待ちしております。

この記事を書いたコンサルタント

名雪希望

プロフィール詳細

東京大学を卒業後、船井総合研究所に新卒入社。現場に徹底的に入り込みながらも、医院経営数値をしっかり把握・分析し、現場の抱える悩みを一つ一つ解消していく。社会保障制度に精通し、時流を読んだ提案を行う中で、特に医院で推進が難しいデジタル化支援に強みを持つ。

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