2022年度診療報酬改定より読み解く、今後の「リハビリ」と「集患」

2022年03月07日 (月)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
接遇 集患・ホームページ活用 経営計画 経営管理 業界動向 診療報酬改定

いつもめでぃまが!をお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の先森仁です。

4月より2022年度の診療報酬改定が施行されます。
以前、当コラムにて、個別改定項目を踏まえて、整形外科クリニックに関わるポイントについての概観をお伝えさせて頂きました。

2022年度診療報酬改定の概観~整形外科クリニック・リハビリ編~

今回は、その中でも気になる個別改定項目を抜粋し、そこから読み解れる、今後の「リハビリ」と「集患」の流れをお伝えしたいと思います。

個別改定項目「疾患別リハビリテーション料の見直し」のねらいは?

整形外科クリニックにおいて対応が必須になる個別改定項目として、「疾患別リハビリテーション料の見直し」があります。その内容は、

“疾患別リハビリテーション料における標準的算定日数を超えてリハビリテーションを行う場合において、月に1回以上機能的自立度評価法(FIM)を測定していることを要件化する”

というものです。

運動器リハビリの点数に変化はないですが、計画書にFIMの項目があったほうが無難だと思われます。さらに、「1年間に当該疾患別リハビリテーション料を算定した患者の人数、FIM等について報告を行うこととする」となっており(※報告の書類のひな形は未公表)、業務上の負荷は増えることが予想されます。
文言そのものから、対応すべきことが上記のようなことですが、この個別改定項目のねらいを考えてみると…

・「標準的算定日数を超えて」➡150日を超えて、リハビリを行っている場合、①その点数を下げる?②期限を設ける?
・「FIMを測定」➡算定日数を超えてリハビリを提供し続けて、ADLは改善されるのかを検証

医療費削減を念頭に置くと、150日超えのリハビリが今後、テコ入れの標的になる可能性が高いことが考えられます(2019年は、介護保険をお持ちの150日超えにテコ入れ)。

今後、「リハビリ」と「集患」で対応すべきことは?

2025年問題を前に、2024年のダブル改定で算定日数超えたリハビリは削られる可能性が考えられます。2024年のタイミングでなかったとしても、医療費削減において最初にテコ入れされる対象であるため、その対応は検討していく必要があります。
長期的なリハビリによる売上が大きい場合は、今後リスクとなり得ます。

こうした状況を踏まえて、「リハビリ」と「集患」で対応すべきポイントといたしましては、

①算定日数内にしっかり治療を完了させる
②算定日数超えの治療のオプションを充実させる(介護・自費)
③患者さんの回転をよくしつつ、継続的に新患を獲得する

これら3点と考えます。

①算定日数内にしっかり治療を完了させる
150日以内で治療・リハビリを完了させるために、提供できるサービスの質を向上させたり、計画的な治療を進めていくための仕組みを整えることが必要です。漫然な治療が継続しないよう、期間内でのリハビリ頻度の調整、リハビリ科の教育体制の充実を進めていきましょう。

②算定日数超えの治療のオプションを充実させる(介護・自費)
介護保険をお持ちの方の場合は、150日という期限が定まっているため、消炎鎮痛への移行、他施設との連携、介護事業の立ち上げなどが打つべき施策となります。
通所リハビリの立ち上げに関しては、マニュアルもご用意しておりますので、ご参照ください。

【整形外科】通所リハビリ立ち上げマニュアル

自費のサービスについては、「リハビリ」の自費という観点となると、パーソナルトレーニング、鍼灸整骨院など医療以外の競合が非常に多く、今まで窓口支払い額でできた治療から値段が上がるため、明確な差別化要素を見出すことが成功のポイントになります。

③患者さんの回転をよくしつつ、継続的に新患を獲得する

長期的な視点で見たときに必要なポイントは、こちらです。
医療費のデータからも、社保世代の回復は見られるが、国保および後期高齢者の回復は小さく、なおかつ長期通院はご高齢の方が多いため、制度的にもご高齢の方に頼る集患体制からの脱却が必要です。
そこで必要なのが、WEBによる集患となります。

ただ、WEB集患といっても何をすれば…という先生も多いと思います。
WEB集患について、弊社の取り組みも踏まえまして、簡単に言及いたしますと、

・ホームページ作成・修正
➡集患に繋がるホームページ構成・文言の作成が必要。弊社では他院事例、医院の魅力がわかった上で、一緒に作成しております。

・クチコミ対策
➡良い口コミを集めるということですが、どのようにスタッフさんに良い口コミを収集してもらうか、さらに良い口コミが産まれるような内部環境の構築が必要です。

・WEB広告
➡新患数や経営数値、またその目標とすり合わせながら、ホームページ・SNS・ブログ投稿等と総合的に合わせて運用します。集客の「数」だけではなく、狙いたい患者層、つまり「質」にもコミットできます。

これらのポイントを押さえる必要があります。

今回も、多くの内容をお伝えさせて頂きましたが、2022年度診療報酬改定より読み解く、今後の「リハビリ」と「集患」についてお伝えしました。
今後、ますます競争が激しくなる整形外科業界において、より良い診療・治療を患者さんに提供でき、地域に頼られるクリニックづくりの一助となれば幸甚でございます。

※2022年4月1日から施行される診療報酬改定情報について述べており、正しい情報をお伝えするために細心の注意を払っておりますが、情報取り扱いについては自己責任にてお願い致します。情報の誤り等のお気づきの点が御座いましたら、お手数ですがご連絡をお願い致します。

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整形外科クリニック業界では、運動器リハビリの立ち上げがこの10年間は主流でしたが、診療報酬や人の課題などで安泰となくなりつつあります。また。クリニックの成長ステージによって、課題となる要因は様々ですので、各ステージ毎の課題と対策について解説し、今後の医院経営の一助となりましたら幸甚でございます。

この記事を書いたコンサルタント

先森 仁

プロフィール詳細

前職では、理学療法士として疾患・医療介護問わず幅広い臨床経験、修士課程でのフィールドワーク・研究活動経験を活かし、“現場の課題をしっかり把握・分析し、早期に業績・利用者満足度の向上をします。
特に、整形外科クリニックを中心に、リハビリテーション科の稼働率アップ、教育体制の構築、運動療法の充実および通所リハビリの立ち上げ→稼働率アップを行ってまいります。

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