2020年在宅医療時流予測

2020年06月14日 (日)

科目:
内科
コラムテーマ:
在宅医療 業界動向

昨今の影響もあり、在宅医療の認知度と必要性は2025年に先駆け大きくすすみました。今後内科医院にとって在宅医療は、「取り組んでおいた方が良い事」から「取り組まなければならない事」へ変化していくことが予測されます。

今回は、最近の在宅医療トレンドと診療中の在宅患者数に応じたポイントをお伝えさせて頂きます。

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■3つのトレンド

1)不要不急の入院・通院を回避した訪問診療ニーズの拡大

  • 入院患者への家族面会謝絶や感染対策などの視点より訪問診療の需要が各地で伸びている
  • 外来患者が通院を控える医院では、対象者であれば訪問診療を進め、収益減少の防止と訪問診療の推進を行っている
  • 外出しなくても自宅で医療を受けられる(課題解決ができる)訪問診療の認知度が向上している

 

2)強みを持った地域一番店の成長と診療品質・経営品質

  • 贅沢品から必需品に需要が動き、地域一番医院・特徴を持った医院に患者が集中
  • オンライン診療・電話再診の推進に伴い、患者家族が接する医師数が増加し、かかりつけ医に対する認識が変化
  • 訪問診療の認知が進み、患者・連携先の診療品質への視点がこれまでよりもシビアに

 

3)非・3密を意識したデジタルシフトの推進

  • 3密になるような研修会・連携活動は軒並み中止。ZOOM等を使ったオンラインミーティング体制へ徐々に移行
  • 動画・LINE・連携ツール等、対面せずにデジタルを活用した、連携先とのプラットフォーム構築が推進
  • 院内でも積極的なDX化による生産性の向上

 

■在宅患者数別にみるキーワード

1)0名~50名:在宅医療を推進していく決断

今回、収入が減少した医院様は、マーケティング活動を強化する必要があります。また、患者ニーズにおいても今後、訪問診療への要望が増加し、外来~訪問まで取り組んでいる事がかかりつけ医といった認識変化が拡大していくも予測されます。現状、外来診療メインの医院様は、外来診療+訪問診療の経営体制にシフトする事も視野にいれて今後の医院ビジョンをお考えください。また、経営体制のシフトは、他院様でも検討されている事ですので、商圏がバッティングしがちな訪問診療では早め早めの決断と行動をおすすめします。

 

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在宅患者数別にみる”壁”と”対策”<在宅患者数50名突破編>

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2)50名~100名:デジタルも導入した連携体制の構築

非・3密を意識し、連携活動を控えられている医院様も多いかと思います。そんな今だからこそ、デジタルを導入した連携体制の構築が重要です。訪問診療や対象疾患を説明する動画を撮影する、連携先向けのメールマガジンやLINEを開設する、オンライン勉強会を実施するなど様々です。今後は、地域毎に知りたい情報が直ぐに手に入る、相談がしやすい仕組みがある医院へ患者さん・連携先からの紹介が促進されていきます。その為に、連携先を繋げるプラットフォームの構築や相談員の設置などをご検討ください。また、訪問診療に取り組む医院が増加する中で、診療品質を常に確認できるような仕組み作りも必要です。

 

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3)100名~300名:採用計画と働き方の見直し

訪問診療需要が増加するにつれ、地域一番店に近い規模間の医院には今後も患者さんの紹介が増加すると考えられます。今、一度3~5年後までの年別・職種別採用計画の見直しをオススメします。加えて、自宅から直接患家にいく直行直帰の体制やリモートワークを推進する医院も増えており、働き方の多様性が拡大しています。採用市場としては、感染が怖い等の理由より、医療機関への就職を一部控える傾向もあります。今後は、上記でもあるような働き方の多様性を提案できる事が採用力に繋がりますので、今のうちに組織体制を強固にしていく事が需要です。

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最後までお読み頂きありがとうございました。

 

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この記事を書いたコンサルタント

松岡 佑磨

プロフィール詳細

在宅医療をメインテーマに医科・歯科・調剤へのコンサルティングに取り組む。学生時代より、社会インフラに携わりたいと考え船井総研に入社後、在宅医療の社会性的必要性を独居居宅や介護施設の現場で本気で実感し、今では『看取り難民問題を解決する在宅医療機関を世の中に1件でも多く排出する』という想いを強く持っている。クライアントの特徴、地域ならではの市場性や医療介護資源を把握したうえでの多職種ニーズをとらえた連携提案を強みとし、在宅医療に取り組む医療機関と共に日本の健康寿命を向上させる事に注力している。

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