在宅診療部門を立ち上げて、院長負担が少ない訪問診療体制へ取り組む5つのポイント

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【患者数増加でも負担を軽減し診療できる在宅部門組織化セミナー】

外来診療を行いながら在宅診療も行うことに対して、限界を感じるようになってきた方はぜひお気軽にお申込みください!
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いつもメルマガをお読み頂きありがとうございます。
本題の前に少々経歴についてお話をさせていただきます。
船井総研の齋藤と申します。医薬品卸(MS)、製薬会社(MR)にて従事した後、外来メインの医療機関にて在宅診療部の立ち上げに携わりました。
在宅診療部の室長として地域との繋がりを重視し、外来の延長線上であった在宅診療の患者数を30名から120名へと1年半程で増患。
部門としての収入も4倍に成長し、クリニックの健全な運営に貢献してまいりました。
その後、より在宅医療に特化したいという想いから、在宅医療メインクリニック(患者数800名規模)にて事務次長として院内の調整に携わりました。

本日は、「在宅診療部門を立ち上げて、院長負担が少ない訪問診療体制へ取り組む5つのポイント」というテーマでメルマガを書かせて頂きます。

上記のようなお悩みをお持ちの院長はぜひ最後までお目を通して頂き、セミナーにご参加いただければと存じます。

本セミナーでは、自分自身が経験した実話をもとに、机上の空論ではなく、超現実的で、かつ、超具体的なノウハウの詳細をお伝えいたします!

外来と在宅、両立はもう限界かも・・・

▼本セミナーの講座概要(詳細はセミナーにて解説いたします)
このメルマガをお読みいただいている先生の中で、外来診療と在宅診療の両立は限界だなと考えた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
私自身もそのような外来メインのクリニックにて、なんとかならないかといった院長からの相談によりクリニックへ入職するきっかけとなりました。

入職当初は、院長は常に忙しく余裕もない状況でした。

在宅診療を成功させるうえで、重要なポイントの1つに継続的で負担の少ない仕組みを作ることがございます。
今は良くとも、先々体力的に厳しくなった場合どうしますか?

限界を迎えた時にはもう手遅れ、そのような状況に陥ってしまいます。

実際にどのような問題が出てくるのか、下記にいくつか記載いたします。
・新規患者の受け入れを断る
・往診依頼を断るor対応が遅くなる
・依頼をされた書類が期日に間に合わない

挙げればキリがないほど問題は出てまいります。

実際にこのような状況になった場合、もちろん患者様に一番迷惑がかかります。
その他には、何よりも大切な地域からの信頼を失うことになりかねません。
地域の病院や訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所などから在宅患者の紹介がまったく来なくなってしまう可能性もございます。
また、外来診療に対しても何かしらのネガティブなイメージを持たれてしまう、そんな状況もありえます。

そこで今回は外来と在宅を両立するために必要となる、在宅診療部門立ち上げのポイントをお話いたします!

上記の詳細にご興味がある方は、2月26日/3月11日/3月12日/3月19日に開催する『患者数増加でも負担を軽減し診療できる在宅部門組織化セミナー』にご参加ください。

▼詳細・お申し込みはこちらから▼

▼本セミナーで学べる5つのポイント
ポイント1:相談員&在宅診療アシスタント設置
地域との連携が必要不可欠な在宅医療の上で、相談員と在宅診療アシスタントを設置しましょう。そんな役割必要なのか、とお考えの方も一定数おりますが、必ず活きてきます。本セミナーではどんな人物が良いのか、どんなことをやってもらうのか、そしてその必要性を解説いたします。

ポイント2:診療オペレーションのマニュアル化
医療に限らず何事も属人化してしまう可能性が常にございます。一定数の質を担保するためにもマニュアル化していきましょう。マニュアル化できることにより、いつ誰が対応しても一定数の質を担保することができます。実際にマニュアル化できること、したほうが良いことについて、解説いたします。

ポイント3:週1日勤務の非常勤医師採用
いきなり常勤医師の採用となるとハードルが高いかと思います。まずは採用に慣れるためにも非常勤医師採用を行いましょう。週1からで良いので、院長自身の手があく時間を捻出してください。院長の負担の中で外来か在宅どちらを減らしていくかで、採用する医師が変わってきます。今後どうしていくかを考えて採用活動をしましょう。

ポイント4:医師1.5名体制で100名診療ができる組織創り
在宅診療部門として、収益と負担軽減のバランスをとるためにも患者数100名を目指しましょう。部門として必要な人員を細かく解説いたします。

ポイント5:終日訪問ができる在宅診療部門へ
一番近いゴールがここになるかと思います。まずは終日訪問ができる体制を目指しましょう。やはり新規依頼や往診の対応を考えると、外来と並行していくことで動きが遅くなります。求めに応じて外来診療を中断して往診への対応をすることにより、外来診療の評判も落としかねないので、直近のゴールとして在宅診療部門の立上げを目指しましょう。

▼セミナー日時
2023/02/26 (日) 10:00~12:00 PCがあればどこでも受講可能
2023/03/11 (土) 16:00~18:00 PCがあればどこでも受講可能
2023/03/12 (日) 10:00~12:00 PCがあればどこでも受講可能
2023/03/19 (日) 10:00~12:00 PCがあればどこでも受講可能

※全ての日時で同じ内容のセミナーを行います。ご都合の良い時間帯にご参加ください。

▼セミナー参加はこちらから
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/095185

簡単ではありますが、2月26日/3月11日/3月12日/3月19日に開催する『患者数増加でも負担を軽減し診療できる在宅部門組織化セミナー』のご案内を致しました。皆さまのクリニック経営の参考になりましたら幸いでございます。当日も何卒よろしくお願いいたします。

『患者数増加でも負担を軽減し診療できる在宅部門組織化セミナー』

患者数増加でも負担を軽減し診療できる在宅部門組織化セミナー

『医師1.5名体制在宅診療部門立ち上げモデル』

在宅患者100人、医師1.5名体制の在宅診療部門立ち上げモデル

この記事を書いたコンサルタント

齋藤 倫啓

医療機関の収益アップに貢献するだけでなく、最期は在宅でと望むすべての人の想いを叶えるために、現場で培ってきた経験を含めながら、現実的なアプローチ方法を提案し医療機関の発展に尽力します。
そしてきたる2025年問題に向けて、切れ目のない医療の提供体制を構築し、一人一人の自立と尊厳を支えるケアを将来にわたって持続的に実現していけるような仕組み作りに携わり、日本の医療に貢献をしていきたいと考えております。

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