皆様、いつもメルマガをお読みいただき、誠にありがとうございます。
今回は特別に、メルマガを読んでいる方限定で、
「現在の物理療法中心のリハビリから、今後、運動器リハビリを立ち上げて、リハビリをさらに強化したい」
とお考えになられている整形外科クリニックの先生方向けに
「運動器リハビリ立ち上げマニュアル」を無料でプレゼントさせていただきます！
▼無料ダウンロードはこちらから▼
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/byoin-clinic-keiei/p-seikei03-dl.html
運動器リハビリの立ち上げをご検討されている先生方はすでに「物理療法だけに頼った治療の限界」を感じていらっしゃるのではないでしょうか。
決して物理療法の治療効果が低いというわけではありませんが、その適用範囲は狭く、治療方法のたった一つの選択肢でしかなく、運動療法や徒手療法などの治療方法と組み合わせることが推奨されています。
実際、運動器リハビリを導入している診療所数は右肩上がりで増えており、整形外科においては、運動器リハビリ導入が定番となってきております。
2014年：4,937施設（2014年比：100%）
2015年：5,082施設（2014年比：103%）
2016年：5,264施設（2014年比：107%）
2017年：5,371施設（2014年比：109%）
2018年：5,529施設（2014年比：112%）
※ 中央社会保険医療協議会 総会（第422回: 2019年9月11日）資料より一部抜粋
運動器リハビリの重要性を感じながらも、なぜ運動器リハビリの立ち上げが実現していないのか？
弊社がこれまでに、多くの物理療法中心の整形外科クリニックの先生方から聞いた内容をまとめると、
「運動器リハビリを立ち上げる方法がわからない」
「運動器リハビリを立ち上げる方法はわかっているけど、始めるのが大変、、、」
というお悩みを持つクリニックが多いようです。
そこで、ぜひともご活用いただきたいのが、冒頭でもご紹介した「運動器リハビリ立ち上げマニュアル」です。
弊社が過去に100院ほどの運動器リハビリの立ち上げに携わった中で、ゼロからの立ち上げを行い、その後、業績を上げているクリニックに共通した運動器リハビリの立ち上げ方法をまとめまたマニュアルとなっております。
- 運動器リハビリに必要な環境や物品
- 申請・事務的手続きの流れ
- 運営に必要なツール一覧
- 運動器リハビリにおける算定
- 運動器リハビリの抑えるべき数値管理項目
など、運動器リハビリの立ち上げに必要なポイントを押さえております。
マニュアルをご覧いただいた上で、「不明点がある」、「より詳細を知りたい」という方には、無料でのご相談を受け付けておりますので、ぜひお問い合わせください！
実際に無料相談を受けられた皆様は、運動器リハビリの立ち上げだけでなく、
「理学療法士の採用」、「自費治療の導入」、「スタッフ教育等のマネジメント」
などのお悩みに関するご相談もされています。
ぜひご一読ください。
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最後にここまでお読みいただきました方に、経営に役立つ無料マニュアル・レポートもあわせてプレゼントいたします！
▼整形外科に特化した経営ノウハウ無料レポートはこちらから
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こちらのレポートは全て無料でダウンロードいただけます。
すぐに実践可能な内容が盛りだくさんのレポートとなっているので、是非ご参考にしてください。
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この記事を書いたコンサルタント
伊佐 常紀
神戸大学大学院にて、博士号（保健学）を取得。複数の査読付き英語原著論文を執筆。理学療法士として整形外科クリニック、看多機に5年間勤務。研究活動、臨床経験と幅広い経験を活かして、地域の中で生涯を健康に過ごせる社会を実現するため、一つひとつの法人が抱える課題に寄り添い、院長やスタッフの皆様が目指す医院作りをサポートしている。
