整形外科医院の経営の在り方を一緒に考えるコミュニティとは

2022年04月27日 (水)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
経営計画/経営管理 業界動向 研究会 スタッフマネジメント 教育

いつも「めでぃまが!」をお読みいただきありがとうございます。船井総合研究所の名雪です。

最近とてもありがたいことに、全国の先生と経営のご相談をさせていただく機会を多くいただいていおります。
その機会で、先生が必ず口にするお言葉があります。

「他院ではどうしているんですかね?」
「自院で今、××しているのですが、船井さんから見ていかがでしょうか?」
「お付き合いされている医院さんは〇〇をしていますか?」
などなど…

つまり、他院の事例について、みなさん気になさるようです。

もちろん、その考え方は正しいものだと考えます。
他院の良い事例を知り、ベンチマークすることは医院の成長のために必須です。
また、他院の状況を知ることで、自院の状況が相対的に把握でき、客観的な評価が可能です。

ここで皆さまに伝えたい舩井幸雄の言葉

「他院の事例を知る」ということに関連して、弊社創業者である舩井幸雄の言葉に、以下のようなものがあります。

「師と友づくり」

これは、経営者のマインドを表した言葉です。

伸びる企業の経営者は、
・自分よりも一歩先のステージにいる「師」をつくること。師を知り教わることにより、正しいコツを覚え、感謝し師を信じ、また自信を付けること。
・自分よりも似たようなステージにいる「友」をつくること。競いあい、励ましあって、目的が早く達せられるようにすること。
の2つをしているというルールです。

言葉にすると一件簡単なように思えますが、かなり難しいことです。
同様に開業していらっしゃる先生との繋がりがあることも多いかもしれませんが、「経営について」腰を据えて話す場を「定期的に」用意している方はなかなかいらっしゃらないと存じます。

それでは・・・

他院の最新事例を知る最も簡単な方法とは?

弊社が開催する整形外科に特化したコミュニティ「整形外科経営研究会」にご参加いただければ、
全国の整形外科クリニックの経営者様が集う場で事例を知ることができます。

「整形外科経営研究会」は、弊社創業者である舩井幸雄の言葉「師と友づくり」の考え方に基づいたものであります。

研究会では、「整形外科」の経営に関わるありとあらゆることの情報が、整形外科を経営している先生から得られます。集患対策をはじめ、様々な機器や仕組みによる効率化、教育・採用・リーダー育成・評価制度といったマネジメント関連の話題、運動器リハビリ、自費診療といったビジネスモデルについてはもちろん、スタッフの給与や医院の方向性など経営者同士でしか相談できない内容など、
毎回参加された先生方からは「もっと話す時間が欲しい」というお声をいただくほど、多岐にわたってお話をいただいております。

無料体験受付中!

整形外科経営研究会では、
無料お試し参加のお申し込みを受け付けております。

コンサルタントやゲストの講座だけではなく、
「師と友づくり」という言葉にあるように、実際の先生のお声を聞くことができることが魅力であると考えておりますので、
ぜひ先生同士お話する機会を体験していただきたく存じます。

お申し込みいただいた場合は、全国の整形外科クリニックをサポートしているコンサルタントが担当として事前説明・ヒアリング、当日のサポートを行わせて頂きますのでご安心ください。

他院のモデル事例を知るのに早いことはございません。

お申し込みは下記案内よりお願いします。

今回もめでぃまがをお読みいただきありがとうございました。
最新事例を知り、先生方のクリニック経営を力に少しでもなれましたら幸いでございます。

次回のめでぃまがもお楽しみに!

整形外科経営の在り方を考える場「整形外科経営研究会」

今回メールマガジンでご紹介させていただきました、整形外科経営を共に考えるコミュニティ「整形外科経営研究会」は、無料お試し参加を随時受け付けております!(※なお、無料のお試し参加は各医院1回のみに限定させていただいております。ご了承ください。)
今回のレポートをお読みになられて、「無料お試し参加をしてみたい」・「整形外科専門コンサルタントより、詳細を伺いたい」などのご希望がありましたら、ぜひ下の「経営研究会の詳細・申込はこちらから」ボタンよりご連絡くださいませ。

ご相談欄に「研究会について」とご記入いただければ、
弊社整形外科専門コンサルタントより直接ご連絡をさせていただきます。

皆さまのご連絡をお待ちしております。

この記事を書いたコンサルタント

名雪希望

プロフィール詳細

東京大学を卒業後、船井総合研究所に新卒入社。現場に徹底的に入り込みながらも、医院経営数値をしっかり把握・分析し、現場の抱える悩みを一つ一つ解消していく。社会保障制度に精通し、時流を読んだ提案を行う中で、特に医院で推進が難しいデジタル化支援に強みを持つ。

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