教育による人材育成が、今後の医院成長のカギになる?

いつもめでぃまが!をお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の先森仁です。

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来年もご愛読いただきますよう、何卒宜しくお願い申し上げます。

さて、整形外科業界は、成熟期を迎え、
競合の増加、診療報酬の低下など環境として、難しい状況になりつつあります。
しかし、地域から選ばれ、多くの患者さんが来ていただければ、
安定した医院運営に繋がってきます。

その際、「ひと・もの・かね」の経営要素で考えると、
“かね”を産みだす主要因は、“ひと”となります。
通常業務、接遇、効率化、リハビリ、色々とやるべきことがある中で、
それを誰かが誰かに伝え、教え、実践できる必要があります。

常に同じことをやるだけであれば、今後機械にとってかわる可能性もあり、
スタッフも成長せず、停滞感を産みます。
何か良くなる、成長できる仕組みやきっかけがあれば、
クリニック自体も成長してきた2022年だったと思います。

今回は「教育による人材育成が、今後の医院成長のカギになる?」についてをお伝えしたいと思います。

クリニックでは、どのようにスタッフ教育をしてますか?

さて、先生方のクリニックでは、事務業務にせよ、臨床業務にせよ、
どのように教育をされてますでしょうか?

先生方が研修医のころとかはもしかすると、
「見て盗む」というのも割と一般的だったかもしれません。
現在でもそういうことは垣間見えます…
情報が少ない中で、必死に覚えて身に付ける。

ただ、これは今の場合(昔でも?)は、当然成立しづらいです。
色々と調べたら、すぐに情報が手に入りやすい中、
「やり方」からきっちり教育することを求められます。
また、人によっての違いが出るのも、
医療の場合は良くないことも多々ありますので、
やり方は「マニュアル」、流れは「フロー」を作成すること、
そして、知っている・できることはチェックしていくことが、
小さなクリニックでも必須になっています。
この要因としては、入退職が起こりやすく、
人の入れ替わりが激しい業界の特性もあります。

教えることにかける時間を軽減し、
教わる側と教える側で、教育過程が見えることで、
二者間のすれ違い、人間関係の悪化も防げます。
また、教育体制の整備は、採用時にも有効となります。

成長できる環境をどう作っていくか

業務のやり方を習得できれば、医院の運営はある程度成立していきますが、
同じルーティンの繰り返しは、組織の硬直化や飽きを産みます。

「働く」理由と価値観は、様々で、
お金、ワークライフバランス、やりがい、自己実現などなど
どれも正解ではあります。

ただ、コンフォートゾーンや停滞しがちな状況から突破する場合、
クリニックの成長とスタッフの成長がリンクできる環境設定は必要となります。

例をあげれば、
・PTさんの新卒から若手の臨床教育の強化における症例検討
・研修参加や資格取得をサポートする体制
などがあります。

これは、経営者である先生方にも通ずるところがございます。

弊社では、整形外科クリニックの経営者の理事長・院長先生のための
整形外科クリニックの経営を学ぶ場「整形外科経営研究会」を設けております。
次回は、2月5日(日)に開催いたします。

まだ、一度も「整形外科経営研究会」にご参加されていない方は、
初回に限り【無料】でのお試し参加ができますので、
ぜひ、この機会にご参加くださいませ。

ご興味がある方、詳しく話を聞いてみたい方、
お試し参加をご希望される方は、
https://lpsec.funaisoken.co.jp/study/byoin-clinic-keiei/057374/
こちらをご覧頂き、ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ。
整形外科専門のコンサルタントがご案内をさせていただきます。

今回は、「教育による人材育成が、今後の医院成長のカギになる?」についてお伝えしました。
次回のメールマガジンもお楽しみに!

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プラトーに差し掛かる整形外科クリニック業界。次に待つのは前進か?後退か?

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2023年のテーマは、「ポストコロナに向けた攻め」と「プレ2024改訂に向けた対策」。弊社のコンサルティング事例をご紹介し、時流をお伝えすることで、”今から”必要な対策とアクションを整理していただけたらと存じます。今後の整形外科クリニック経営の参考にしていただける内容となっておりますので、是非とも、ご参加をご検討ください。

この記事を書いたコンサルタント

先森 仁

プロフィール詳細

前職では、理学療法士として疾患・医療介護問わず幅広い臨床経験、修士課程でのフィールドワーク・研究活動経験を活かし、“現場の課題をしっかり把握・分析し、早期に業績・利用者満足度の向上をします。
特に、整形外科クリニックを中心に、リハビリテーション科の稼働率アップ、教育体制の構築、運動療法の充実および通所リハビリの立ち上げ→稼働率アップを行ってまいります。

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