採用の媒体 ー整形外科ー

2018年07月14日 (土)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
採用

こんにちは。
船井総合研究所 医療支援部 野中達裕です。

今回のメルマガでは、
「採用の媒体」
に関してお送りさせていただきます。

■新しく看護師が欲しいが、看護師の応募が全く来ない。
■受付で産休に入る方がいるので求人を出したが、応募が来ない。
■理学療法士を増やしたいが、全く何も反応がない。

以上のようなクリニックが多い中、順調に応募数を獲得して
その中から良い方を採用できているクリニックもあります。
このような違いが生まれる原因を分析した結果、媒体の選定が非常に大きな要因としてあげられます。

今回はこちらの採用の媒体に関してお伝えさせていただきます。

—————————————–
■今回の内容
1.採用の媒体の種類
2.今後使うべき媒体
3.媒体の活用方法
—————————————–

1.採用の媒体の種類

媒体の選定が重要であるとはいうものの
採用の媒体はそもそもどの程度あるのか
と疑問に思う方も多いかと思います。

現在採用の媒体を大まかに分類すると以下の三種類になります。

■紙媒体
ハローワークや地方求人誌などがこれに当たります。
特徴としてあげられることは
・内容のフォーマットが決まっている
・掲載することにお金がかかる(※無料掲載できる媒体もあり)

■WEB媒体(ポータルサイト)
Guppyや看護roo!・PT・OT・ST.netなどがこれに当たります。
特徴としてあげられることは
・内容のフォーマットが決まっている
・“無料掲載可能な媒体”と“掲載することでお金がかかる媒体“と”閲覧されることでお金がかかる媒体“がある(掲載は無料だが、ページをクリックされるとお金が発生する)

■WEB媒体(自社オリジナルサイト)
自社サイトに採用ページを追加、もしくは採用に特化した自社オリジナル採用サイトがこれに当たります。
特徴としてあげられることは
・フォーマットはなく、フルオーダーで作成できる
・システム代がかかる(サーバー代・ドメイン代 等)

2.今後使うべき媒体

採用がうまくいっているクリニックの特徴としてあげられるのは
“WEBの媒体を使っている“ということがあげられます。
自社オリジナル採用サイトがあるクリニックは特に安定して応募数が多く、良い人が採用が出ております。

このような結果が出ている理由としては
「20代~30代前半までは、就職活動にはスマホを使う」
ということがあげられます。

実際に総務省が発行しているデータで
2016年にはインターネットの普及率は83.5%となっており
スマホを使ってインターネットを行っている割合は57.9%に達しております。

(出典:総務省「通信利用動向調査」

そのため、インターネットで検索しても求人情報が見つからなければ
その求職者にとっては応募すべき求人の対象になることすらできなくなってきています。

そのため、WEB媒体の自社オリジナル採用とまではいかないにしても
ポータルサイトに求人情報が求職者に見つけてもらえるように掲載しておくということが非常に重要になってきます。

3.媒体の活用方法
WEB上に求人情報を載せたらそのまま応募がくるかといったら
初めの2,3日くらいは来ることはありますがその後はなかなか来ません。

理由として
「無料掲載をしていると検索されても上位に表示されない」
ということがあげられます。

「検索したら見つかるものではないのか?」
と思う方もいらっしゃるかと思いますが
求職者の職業の調べ方としては
「〇〇クリニック 求人」
と調べるのではなく
「地域名 職種」
で調べます。

どういうことかといいますと
例えば、横浜で看護師の募集がないか探している人の検索方法は

「〇〇整形外科 看護師募集」
と調べるのではなく
「横浜 看護師」
と検索します。

こういった検索に対して上位表示をしてもらえるように
各種のポータルサイトでの設定を行う必要があります。

基本的には有料広告設定をすれば上位表示してもらえますので
応募が多く必要な際には有料広告を出して
応募が特にそこまで必要ない時には有料広告を止めておく
といったような活用方法をとることをお勧めします。

最後までお読みいただきありがとうございます。
今回は「採用の媒体」について、お送りさせていただきました。

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こちらのレポートは全て無料でダウンロードいただけます。
すぐに実践可能な内容が盛りだくさんのレポートとなっているので、是非ご参考にしてください。

次回のメールマガジンもお楽しみに!

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この記事を書いたコンサルタント

野中 達裕

早稲田大学を卒業。船井総合研究所に入社。看護師、理学療法士、放射線技師、医療事務などの専門職採用に注力し、小規模から大規模の法人の採用まで規模に合わせた幅広く実績を持つ。また、現場での勤務経験を活かし、医療現場の生産性向上のための診療効率化に対する提案に定評がある。

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