平素よりお世話になっております。
株式会社船井総合研究所は、中小企業を中心に年間5,500社のコンサルティングを実施しており、当方は美容外科・美容皮膚科クリニックを専門にしている者でございます。
今回は
「美容外科クリニックの今後の勝ち残り戦略」というテーマでお送り致します。
美容医療市場の動向
今後の勝ち残り戦略の前に、その前提となる美容医療市場の動向について解説いたします。
美容医療業界の市場規模の成長
美容医療の市場規模はまだまだ成長期にあり、
2030年までは年平均で9.6％で成長すると予測されています。
2020年からの新型コロナウイルス感染拡大によって、
美容医療の市場は大きな影響を受けました。
そして当初は、ソーシャルディスタンスの確保や消費者の収入レベルの急激な低下によって
市場は短期的にマイナス成長の局面を迎えました。
しかし、昨今コロナ規制の緩和によって人に対面で会う機会は増加しており、
人々は自分の外見に注意を払うようになっています。
これにより同市場は過去数ヶ月の間に急増しており、
高い需要が見込まれています。
脱毛特化型医療施設の増加
脱毛特化型医療施設とは、
効果が高い医療レーザー脱毛機がある医療脱毛を専門とするクリニックのことです。
医療脱毛はエステ脱毛などその他の方法に比べ早く脱毛を完了させることが可能であるため、
脱毛効果が非常に高いとされています。
さらにそれに加えて、「自己処理を楽にしたい」「毛を薄くしたい」というニーズは近年高まっているため、
医療脱毛専門のクリニックが増加しています。
非外科的施術比率の高まり
非外科的施術の比率が高まっている理由として、患者さんにとって非常に気軽に受けることができるということがあげられます。
非外科的施術は、外科的施術と比べて費用がリーズナブルであるケースが多く、金銭面で気軽に受けることができます。
またダウンタイムが短いため、普段仕事で忙しい方や、ダウンタイムで辛い思いをしたくない方にとってもリスクが少ないため気軽に受けることができます。
これにより美容皮膚科領域での非外科的施術比率が高まっています。
新患の獲得コストの増加
全国の美容外科・美容皮膚科の経営データを拝見していると、
2022年1月から新患数が減少している、
または新患の獲得コストが高騰している医院が多い様に見受けられます。
色々な原因が考えられますが、一つの原因としては
大手または新興チェーンクリニックの価格訴求によるものと思われます。
我々のクライアントでは、2021年以前まで
ある程度手頃な治療、価格を主に治療できる範囲を患者様にPRして一定の反響を得ておりましたが、2022以降からはその訴求は響きにくいようです。
今後個人クリニックがとるべきポジショニングとは？
上で述べたように美容医療は成長業界であり、
美容医療に参入するクリニックは増加傾向にあることから
価格競争は今後も激化していくと思われます。
しかし、個人の美容クリニックにおいて、
規模が大きい大手チェーンクリニックと正面から価格競争を行うのは現実的ではありません。
大手と同じ低価格を望むターゲットを狙うのではなく、
治療の付加価値を高めた中～高価格をメインの患者層と据える
方向転換を行うことを推奨します。
では、具体的にどのように進めればよいのでしょうか？
今回、当コラムを読まれている先生方にむけて、
美容外科クリニックの今後の勝ち残り対策について
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