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いつも「めでぃまが」をお読みいただきありがとうございます。株式会社船井総合研究所の名雪でございます。
今回の「めでぃまが」では、医科クリニックを経営されているみなさま向けにお届けしたいダウンロードコンテンツの特集をお送りさせていただきます。
ニュースでもしばしば話題になるように、7月半ばにはドル円レートが138円後半に到達し、記録的な円安傾向が続いております。
輸入製品の価格上昇にもつながり、クリニックにおける経費(特に機材購入など)に影響を与えるだけではなく、クリニックに勤めていらっしゃるスタッフの皆様の家計にも影響が出ております。
つまりは、患者様の家計が厳しくなっている今、急を要さない症状の受診控えが起こることも予測されます。
医療サービス、特に保険診療は価格を自由に決めることはできませんから、コスト上昇を価格に転嫁することが難しいです。
しかし、そのような厳しい時代においても、成長されているクリニックはございます。
今回ご紹介するレポートで成長されているクリニックの事例をお読みいただき、
今後の経営戦略にお役立てください!
なお、本レポートはダウンロード【無料】でございます!
下記案内に沿ってぜひお読みください!
皮膚科・耳鼻科・眼科向け
たとえインフレ下であっても診療単価を医院側が設定できないため、粗利益を考えると医療原価に切り込む必要がありますが、薬品卸間での原価差は微小であることを考慮すると、収益率アップの一番のポイントは患者数確保です。
整形外科向け
国内では物価高騰の影響を受けて、生活していくうえで優先順位の低い商品・サービスなどは買い控える傾向が出てくると予想されます。
クリニックにおいても同様で、治療の緊急性が低いもの、例えば治療をしなくてもすぐに日常生活に支障の出ない疾患・治療においては受診抑制(未受診・来院頻度の低下)が起こる可能性が考えられます。
内科・消化器内科向け
内科・消化器内科クリニックの業界動向と最新ビジネスモデルをルール化しました。診療報酬改定やアフターコロナが謳われる2022年においてクリニック経営の指針となるような情報が詰め込まれた内科院長向けの経営レポートです。
この記事を書いたコンサルタント
名雪希望
東京大学を卒業後、船井総合研究所に新卒入社。現場に徹底的に入り込みながらも、医院経営数値をしっかり把握・分析し、現場の抱える悩みを一つ一つ解消していく。社会保障制度に精通し、時流を読んだ提案を行う中で、特に医院で推進が難しいデジタル化支援に強みを持つ。