HPVワクチン公費接種期限6か月前に
いつも産婦人科・婦人科の経営メルマガ「めでぃまが」をご覧いただき、ありがとうございます。
このメルマガは産婦人科・婦人科のクリニック経営のポイントを定期配信しています。
日々の診療、分娩等でお忙しい中、少しでもクリニック経営のお役に立てるよう執筆しています。クリニック経営に関する無料経営相談も1院1回のみですが、受け付けておりますので、クリニック経営にお悩みの先生は、是非ご利用ください。
HPVワクチンの公費接種期限の25年3月が近づき、6か月前である9月は多くの患者さんが来院されたクリニックも多かったのではないでしょうか？
今後も3回未満の方のキャッチアップ接種の駆け込み的な動きは増えると想定されます。
説明に時間がかかるなど個別事情もあるかと思いますが、他国では8割近い接種率があるものの、日本では2019年時点で2％弱でしたので今後上昇してくることが想定されます。
子宮頸がん検診の受診率もまだまだ低い状況ですので、今後そういった部分での啓蒙活動もより活発化してきます。
クリニックにとっては、一般外来と並行して検診の受け入れも重要なポイントになりますので、積極的に対応できる体制を整えておきたいものです。
今回も弊社コラムをお読みいただきありがとうございました。
自院の今後の経営方針を考えたい、集患対策を考えたいという先生は、ご相談ください。
無料経営相談のお申込みは下記より
※無料経営相談をご利用いただく場合は、担当コンサルタントにお繋ぎするため、相談内容欄に、「野田希望」とご記入ください。
