人口減少時代でも勝ち残る!正しい運動器リハビリ拡大戦略の立て方をご紹介!
- 科目:
- 整形外科
目次
いつもめでぃまがをお読みいただきありがとうございます。
株式会社船井総合研究所の伊佐です。
本日は、運動器リハビリの拡大戦略の考え方の一部をご紹介します。
下記のお悩みやお考えをお持ちの先生方はぜひご一読いただきたいです!
・人口減少が進むため、運動器リハビリの拡大をためらっている
・うちは田舎だけど、どこまで運動器リハビリを拡大できるか知りたい
・なかなか運動器リハビリの稼働率が上がらず、
理学療法士・作業療法士の人員が過剰なのかと考えている
・今の患者数から理学療法士・作業療法士の適正人員を知りたい
これらのお悩みは、
「人口減少=医療需要減少」
という考え方に起因していると考えられます。
ただ、この考え方は本当に正しいでしょうか。
今後の運動器リハビリの拡大戦略の立て方の参考にしたい先生方は
ぜひ最後までお付き合いください!
「人口減少=医療需要減少」は本当?
まず、ご確認いただきたいのは、
貴院の所在市区町村の医療需要の予測指数です。
たしかに日本は今後、人口減少がますます進みますし、
それは多くの市区町村に当てはまることです。
ただ、特に整形外科クリニックが対象とする
運動器疾患のほとんどの割合を高齢者で占めており、
加えて、健康寿命の延伸により、比較的健康な高齢者が
これまでよりも永く、そして、多く
医療機関を受診することが予測できます。
そのため、実際には、
「人口減少=医療需要減少」ではない市区町村も多く存在しています。
「人口減少=医療需要減少」にとらわれず、
まずは、貴院の所在行政区における医療需要の変化をご確認ください。
意外と医療需要が2020年を上回る時期が10年~15年続き、
その後も医療需要が2020年と同水準で維持する市区町村もございます。
ぜひ、将来的な市場性の変化を適切に把握してみることをおすすめします。
適正人員の計算方法をご紹介!
次に、理学療法士・作業療法士の適正人員の計算方法についてです。
「今の患者数から理学療法士・作業療法士の適正人員を知りたい」
というご相談をよくいただきます。
その計算方法の一つとして、下記の計算式があります。
①運動器リハビリ処方数/月 = 初診数/月 × 運動器リハビリ処方率
②適正人員 = 運動器リハビリ処方数/月 ÷ PT1人あたりの運動器リハビリ処方数/月
仮に下記の数値を代入したとすると、適正人員は6名となります。
・初診数/月:400名
・運動器リハビリ処方率:30%
・PT1人あたりの運動器リハビリ処方数/月:20名
ただ、これはあくまで”目安”でしかなく、
数値の使い方を間違えてしまうと、
・人員が過剰になる危険性
一方で、
・本来の適正人員よりも少なく見積もられる可能性
が生じます。
ポイントは【PT1人あたりの運動器リハビリ処方数/月】です。
・稼働率が85%~90%の状態で、10名/月(⇒過剰になる危険性)
・把握できていない離脱数が多く、毎月30人~40人/月(⇒少なく見積もられる可能性)
上記の傾向が少しでも当てはまる医院は、
ご紹介した計算式を使用しても、
“真”の適正人員ではない可能性があります。
“真”の適正人員を把握するためには、まず、
【稼働率が95%以上、離脱数の最小化】を実現してから、
今後の運動器リハビリの拡大戦略を立案してみてください!
稼働率95%以上のリハビリ運営体制を構築する方法とは?
ここまで、
医療需要の把握、適正人員の計算の仕方をお伝えしましたが、
まずは、
【稼働率が95%以上、離脱数の最小化】を実現したリハビリ運営体制の構築が必要です。
◆本セミナーはこのような方におススメです!
☑運動器リハビリの生産性を上げる取り組みについて知りたい
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◆開催日程
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2日目:2024/07/28 (日) 10:00~11:30@WEB(申込〆切:7月24日)
3日目:2024/07/28 (日) 16:00~17:30@WEB(申込〆切:7月24日)
4日目:2024/08/03 (土) 16:00~17:30@WEB(申込〆切:7月30日)
5日目:2024/08/04 (日) 10:00~11:30@WEB(申込〆切:7月31日)
6日目:2024/08/04 (日) 16:00~17:30@WEB(申込〆切:7月31日)
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この記事を書いたコンサルタント
伊佐 常紀
神戸大学大学院にて、博士号(保健学)を取得。複数の査読付き英語原著論文を執筆。理学療法士として整形外科クリニック、看多機に5年間勤務。研究活動、臨床経験と幅広い経験を活かして、地域の中で生涯を健康に過ごせる社会を実現するため、一つひとつの法人が抱える課題に寄り添い、院長やスタッフの皆様が目指す医院作りをサポートしている。