整形外科クリニックのリハビリで患者さんを離脱させる理学療法士の特徴について

「リハビリ改革」の重要性

日本慢性期医療協会の武久洋三会長と橋本康子副会長が、7月15日の定例記者会見で「リハビリ改革」の重要性を説いております。
https://gemmed.ghc-j.com/?p=41650

2024年の診療報酬改定に向けた、「リハビリ改革」における主な提案は、
（1）包括評価の推進
（2）疾患別リハビリ料の点数格差解消
（3）効果評価における「FIM評価」から「BI評価」への移行
（4）「20分1単位」という縛りの柔軟化
（5）急性期入院中の「可動性確保」に向けた取り組みの推進
といった点です。

病院でのリハビリ視点で述べられていることが多いですが、
診療所の場合に起こり得ることとしては、

維持期リハにおいて、
・算定日数超えのリハビリは、マルメになる？
・（維持期における？）疾患別リハビリの点数は、廃用のリハビリ点数を基準になる（呼吸器以外は下がる）
・身体機能、生活機能において「能力（できるかどうか）」が再び重視される？

ということです。
要は、算定日数内で治療が完了でき、患者さんの回転が良いクリニックさんが有利になっていくということかと考えます。
あくまで、日本慢性期医療協会の提案に過ぎませんが、頭の片隅に置いてく必要はありそうです。

報酬改定の引き下げの可能性

全国介護事業者連盟の斉藤正行理事長が、7月28日に開催されたオンラインセミナーで、2024年の介護報酬改訂での大幅な引き下げを示唆されました。
https://www.joint-kaigo.com/articles/2021-08-02-2.html

コロナ禍での財政悪化による財源圧縮を予測されてのものですが、単純に介護事業云々ではなく、同じ保険サービスとして、対岸の火事では済まない可能性があります。

介護のテーマは、
①科学的介護→LIFEの導入が整備されつつあるが、ビックデータ収集のための限定的な対応か？
②ICT化→導入ハードルは高いが、せめて自施設では推進というか慣れは必要
ですが、

医療は、ベッド数と外来機能のコントロールと漠然としています。
ベッド数は急性期から、回復期や地域包括ケア病棟への転換が目立ちますが、外来機能はどうなっていくかは不透明です。
ただ、「不必要な医療」の淘汰は為されると予想されますので、必要以上の期間(頻度というより)の診療を整備することが必要と思われます。

医療保険の領域では、何かをしてプラスにするというより、「余剰整理」がテーマになりそうです。例えば、ひとりの患者さんに長期間リハビリに通わせてしまっている場合は、リハビリの卒業タイミングのすり合わせをする必要があると思われます。

今回は、「2022年ではなく、2024年のダブル改定を見据えて押さえておきたいこと」についてお伝えしました。
今後、ますます競争が激しくなる整形外科業界において、より良い診療・治療を患者さんに提供でき、地域に頼られるクリニックづくりの一助となれば幸甚でございます。

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