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いつも「めでぃまが!」をお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の名雪でございます。
9月11日(日)に、日本全国の耳鼻咽喉科開業医が集まる場、「クリニック経営研究会 耳鼻咽喉科分科会」を開催させていただきました。
前回に引き続き「東京丸の内会場&WEB同時開催」の形式で、30名以上の耳鼻咽喉科の先生にお集まりいただきました。
今回の「めでぃまが!」では、まだ会員ではない先生方に向けて、
研究会の開催レポートをお送りさせていただきます。
なお、本メールマガジンでは
・特別ゲスト講座編
・船井総研講座編
をお届けしております。
「情報交換会編」は、また後日メールマガジンとしてお送りさせていただきますので、お楽しみに!
【特別ゲスト講座】
今回は、株式会社PLAST 廣田 恭佑氏をお招きし、ご講演いただきました。
廣田氏は元々医療現場の理学療法士として勤務されておりましたが、
独立され、自費のリハビリ・訪問看護などの事業を展開されております。
独立後に1度事業を失敗してしまった時に得た事業成功のための教訓はもちろん、
医療現場のスタッフ、経営者という双方の立場を経験してきた廣田様だからこそ見える切り口からの
・医療現場の人間が抱える課題
・法人と人財の成長に必要なポイント
をお伝えいただきました。
事業拡大というテーマにだけではなく。
組織マネジメントという観点からも、非常に学びが多い講座でした!
【船井総研講座:直近で考えるべき5つのポイント & 発熱外来DX事例紹介!】
船井総合研究所コンサルタント、井上・名雪より、
耳鼻咽喉科が直近で考えるべきポイントをお伝えしつつ、
特に直近で対策の必要な「発熱外来の効率化・デジタル化」について
深堀してお伝えさせて頂きました。
現在、発熱外来を実施されている先生は多いかと存じます。
第7波では類を見ない感染者数で、疲弊しているクリニック様も多いでしょう。
発熱外来を実施している先生は、一時的に業績は好調かもしれませんが、
発熱「以外」の患者様の動きはどうなっているか?
をぜひ見直していただきたいです。
また、発熱外来が落ち着いている、今のうちに耳鼻咽喉科における差別化を磨いておく必要があります。
また、今回詳しく取り上げさせていただいた「発熱外来の効率化・デジタル化」については、
発熱外来の成功事例をパターン分けしつつ、
効率化のポイントをまとめてお伝えさせていただきました。
本メールマガジンをお届けしているタイミングでは、
新型コロナウイルスの感染者数はピークを越え、発熱外来は落ち着き始めたタイミングかと存じます。
例えば、下記のような点を見直すと良いでしょう。
・電話対応の方法
・発熱外来に関するのホームページのご案内
・会計の方法
近日中に「発熱外来の効率化・デジタル化事例の紹介」として
ダウンロードコンテンツもリリースする予定でございます。
またご案内させていただきますので、ぜひそちらもお読みください!
いずれにせよ、来たる「第8波」に備えて、
医院が落ち着いてきた今のうちに、これまでの発熱外来の対応法の振り返りをして、
オペレーションを磨いていく必要があります。
【最後に】
今回の「めでぃまが!」でご紹介させていただいた
「クリニック経営研究会 耳鼻咽喉科分科会」ですが、
初回に限り、無料お試し参加を随時受け付けております。
なお、次回開催日は【11月27日(日)】です。
お試し参加をご希望される先生はお早めにご連絡ください!
もちろん、初回参加の前には耳鼻咽喉科専門コンサルタントが、
事前説明・相談を実施させていただきますのでご安心ください。
今回のメールマガジンで取り上げた内容を詳しく聞いてみたい方、
研究会のお試し参加にご興味のある方は、
ぜひ下部のご案内よりお申し込みくださいませ。
次回の「めでぃまが!」もお楽しみに!
研究会ページが新しくなりました!新PVも公開中!
耳鼻咽喉科の最新の情報を手にするには「クリニック経営研究会 耳鼻咽喉科分科会」にぜひご参加ください。
耳鼻咽喉科の経営に特化したコンサルタント講話や、情報交換会は、クリニック経営研究会ならではのコンテンツです。
本会は無料お試し参加を随時受付中でございます。
(※各医院1回までに限らせていただいております。)
ご相談欄に「研究会について」とご記入いただければ、
弊社整形外科専門コンサルタントより直接ご連絡をさせていただきます。
なお、次回開催は【11月27日(日)】です。
共に耳鼻咽喉科の経営を考え、成長していきませんか?
皆様からのご連絡をお待ちしております。
この記事を書いたコンサルタント
名雪希望
東京大学を卒業後、船井総合研究所に新卒入社。現場に徹底的に入り込みながらも、医院経営数値をしっかり把握・分析し、現場の抱える悩みを一つ一つ解消していく。社会保障制度に精通し、時流を読んだ提案を行う中で、特に医院で推進が難しいデジタル化支援に強みを持つ。