【無料ダウンロード】地域連携室・集患・医師の負担軽減などの 在宅医療経営ノウハウ小冊子が無料ダウンロードできます！
2020年4月21日配信
いつもめメルマガをお読みいただきありがとうございます。
株式会社船井総合研究所の丸田裕司です。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が猛威を振るう中、日頃、医療の現場で働かれている先生方や医療従事者の方々に感謝申し上げます。
そういった中で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の収束の目処が立たない中、外来患者数の減少に悩まされている医院様も多くあるのではないでしょうか。
これを機に、オンライン診療の普及が見込まれていますが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が収束した後はどのような市場の変化が起きるのでしょうか…！？
今後、減少した外来患者様が戻らない場合、オンライン診療に加え、新たな経営の柱を作らなくてはなりません。
その一つとして、在宅医療に注目が集まっております。
その理由として、外来患者数は減少傾向ですが、在宅医療を中心としている医院様は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による患者数の減少はあまり見られていないからです。今後、在宅医療のニーズは、日々、増してくることが想定されます。
今回、在宅医療を始められる先生方や強化していきたい医院様に向けて情報の詰まった無料小冊子をご案内させて頂きます。
我々、船井総合研究所ヘルスケア支援部のコンサルタントは日々クライアント医院様にお伺いし、クリニックの成長のためのご支援を行っております。
その中で多くのクリニックで共通して悩まれている点として、在宅医療における集患をいかに行うかという事です。
実際、施設やケアマネ―ジャーに営業をしているが成果に繋がらない・・・
といったお声をよく耳にします。
在宅部門をスムーズに立ち上げている医療機関とは、どのような営業をしているのでしょうか？
また、どのようなシステムを構築しているのでしょうか？
おそらく本メールマガジンをご購読くださっている先生の多くも、上記を課題と感じていらっしゃるのではないでしょうか？
現在、病院・クリニック経営.ｃｏｍにて上記テーマを中心に、私たちが現場で培った経営ノウハウをテーマごとでまとめた小冊子を無料ダウンロードしていただくことができます。
＜在宅医療経営ノウハウ 無料小冊子ダウンロードは下記URLから＞
病院・クリニック経営.ｃｏｍで無料ダウンロードできる小冊子の一部をご紹介しますと・・・
■≪医師の負担軽減に繋がる地域連携室導入～3つの役割と7つのメリット～≫
在宅医療を行っているが、書類整理や多忙過ぎて医療に専念できない医院様や、これから在宅医療部門を立ち上げる医院様における、地域連携室(相談員)を付加するメリットについて紹介しております。地域連携室(相談員)を付加する事で、院内・院外における窓口機能を作り、より流動的なオペレーションを構築する事ができます。
■≪在宅医療部立ち上げメソッド ～施設営業編～ ≫
施設営業をしているが、成果に繋がらない理由を徹底分析。在宅医療部門をスムーズに立ち上げるには、営業ターゲットを明確に選定する事で、決裁権者にいかにアプローチするかが重要です。そのための営業ノウハウを本冊子では一連の流れで掲載しています。
■≪在宅患者の集患で成功する「3つのステージと7つのポイント」≫
「在宅患者さんをもっと多く診ていきたい方」や「今後、在宅医療へ参入していきたい方」を対象とした内容となっております。
・在宅医療拡大戦略から見る、貴院が今一番取り組まなければならない事とは
・地域のニーズ・特性に応じて自院の強みを生かす戦略立案構築法
・配布するだけで反響がある、自院の強みが詰まった情報発信媒体の整備方法
・ニュースレターやWEBを活用した、連携先との定期的な接触方法 等
■≪みなし訪問看護付加モデル≫
診療が忙しくてこれ以上患者さんを診れない、代診Drでも在宅医療が出来る体制を整えたい、医師が診療に集中できる体制を整えて、医療の質と生産性を向上させたい、訪問診療における医師負担を軽減させたいなど具体的場面での対策を解説しています。
■≪在宅クラーク付加モデル≫
医師の負担を軽減しつつ、在宅患者数を増やす方法を徹底解析。医師が診療に集中できる体制を整えて、医療の質と生産性を向上させるノウハウまでを解説しています。
上記のような無料小冊子を中心に、在宅医療に関する無料小冊子を
ダウンロードしていただくことができます。
＜在宅医療経営ノウハウ 無料小冊子ダウンロードは下記URLから＞
今後も本メルマガや病院・クリニック経営.ｃｏｍでの情報発信をますます強化し、院長先生にとって具体的かつ有用な情報を発信していくことができればと思いますので、何卒宜しくお願い申し上げます。
他の情報が気になる場合やご不明点がある方は、お気軽に無料経営相談窓口をご利用下さい。
https://www.funaisoken.co.jp/form/consulting
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