産婦人科・婦人科クリニック経営~ 子宮頸がんワクチン積極的勧奨へ

2021年12月02日 (木)

科目:
産婦人科
コラムテーマ:
経営計画 経営管理

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8年ぶりの積極的勧奨

HPVワクチンは2022年4月以降、積極的に接種を求めることになりました。積極的な呼びかけを中止した以降の接種率は1%程度ですから、今後より多くの方への接種が進みそうです。

日本では2002 年度以降生まれの女性のHPVワクチンの接種率は1%未満ですので、現在の20代、30代の子宮頸がん罹患率を下げるためには良い流れとなりそうです。

婦人科以外にも、小児科、内科などは受け入れされるクリニックなども多いと思います。

ただ、前回の積極的な勧奨の差し控えは副反応もきっかけになったため、開始すぐスムーズには行きづらい可能性も多いと思います。抵抗を感じる方も多いと思います。

また4月が近づけばそういったニュースなども世の中で流れることになりますので、お問い合わせなどは増えていくと思います。

特に当初はしっかりとした情報発信で不安感を取り除いていくことが重要になります。

そもそも接種率を上げることも、患者さんの理解を増やすことも、両輪で達成できることになりますので、行政だけに頼らずに、クリニックでも情報発信をしていく必要があります。

診療の観点から言えば、理解の深くない患者様の来院は、他の診療にも影響を与えることになりますので、適切な情報提供はクリニックサイドにもメリットがあります。

また、国やメディアの情報とクリニックの個別事情は異なることも多いので、そのあたりも注意が必要です。

厚労省から都道府県への通知では、「これまで個別勧奨を受けていないHPV感染症に係る定期接種の対象者」について、「年齢の高いものから順にできるだけ早期に個別勧奨を進めることが考えられる」との見解ですので、個別の判断にゆだねられているともいえそうです。

電話での問い合わせに窓口の事務さんがどうこたえるか、今別の疾患で来院いただいている患者さんにどう告知して啓蒙していくか、これから4月までにクリニックの方針を決め、情報発信できると良いかと思います。

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この記事を書いたコンサルタント

野田 陽一郎

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