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いつもめでぃまが!をお読みいただきありがとうございます。
船井総合研究所の伊佐です。
2022年9月11日(日)に全国の整形外科クリニックの院長が集う、
整形外科経営を共に考える勉強会である
「整形外科経営研究会」の中の「情報交換会」から
特に重要なテーマを抽出して、特別に一部ご紹介します!
今回のテーマは「物理療法の数について」です。
「患者1人に対する物療の数はどうしていますか?」
開院当初は「患者満足度のため!」という思いで、
「患者1人が受けられる物理療法の数を特に設けなかった。
しかし、患者が増えてからキャパシティーを超えてしまう。」
という問題がよく起こります。
今回の情報交換会の場でも、
「先生方のところではどうされているのですか?」と
現状を共有する場面がありました。
結果的には、
・待ち時間が長くなる
・密になる
・滞在時間の延長で駐車場の空きがなくなる
などの目に見える問題が出てきますが、
目に見えないが、大きな問題は、
運動器リハビリを同日に受けると、
物理療法は無料サービスになるわけですから、
「リハ助手(物療をつける業務)の方の人件費は
どこから捻出されるのか?」となります。
ただ、物理療法の数を削減したくても
「患者満足度を下げてしまうのではないか?」という
現場の声もあり、なかなか取り組めないことも
先生方からよく聞く悩みです。
患者への確認でわかる「過剰サービス」の可能性
実際にあった事例ですが、
とある医院様の理学療法士より、
患者さんに「処方の段階で開始した物理療法の必要性」
について確認をしていただきました。
すると、
「物療の数は〇つまで」という院内のルールがいつの間にか、
「必要な方は〇つまで」から「全員にとりあえず〇つまで」
というルールに置き換わってしまっていることがほとんどです。
患者と医療者が治療決定をする場合に、
「治療内容に対する希望やその治療が
患者にとって最も必要かを確認する」
ことが必要とされていますが、
その視点は抜け落ちていないでしょうか。
整形外科に特化したコンサルタントが同席する情報交換会の意義
弊社が主催する「整形外科経営研究会」では
整形外科クリニックに特化した経営コンサルタントが同席した
情報交換会を実施しております。
先生方で情報を共有していただきつつ、
経営する上で重要なテーマについては、
経営コンサルタントがフォローをさせていただきます。
今回のテーマである
「物理療法の数」について悩まれている先生方、
情報交換会についてご興味を持たれた先生方は、
ぜひお声掛けください!
整形外科経営の在り方を考える場「整形外科経営研究会」
今回メールマガジンでご紹介させていただきました、整形外科経営を共に考えるコミュニティ「整形外科経営研究会」は、無料お試し参加を随時受け付けております!(※なお、無料のお試し参加は各医院1回のみに限定させていただいております。ご了承ください。)
今回のレポートをお読みになられて、「無料お試し参加をしてみたい」・「整形外科専門コンサルタントより、詳細を伺いたい」などのご希望がありましたら、ぜひ下の「経営研究会の詳細・申込はこちらから」ボタンよりご連絡くださいませ。
ご相談欄に「研究会について」とご記入いただければ、
弊社整形外科専門コンサルタントより直接ご連絡をさせていただきます。
皆さまのご連絡をお待ちしております。
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この記事を書いたコンサルタント
伊佐 常紀
神戸大学大学院にて、博士号(保健学)を取得。複数の査読付き英語原著論文を執筆。理学療法士として整形外科クリニック、看多機に5年間勤務。研究活動、臨床経験と幅広い経験を活かして、地域の中で生涯を健康に過ごせる社会を実現するため、一つひとつの法人が抱える課題に寄り添い、院長やスタッフの皆様が目指す医院作りをサポートしている。