vol.103「あとわずか２年！外来リハビリが医療保険から介護保険へ！？ご準備はいかがですか？」

2016年6月13日配信

こんにちは、株式会社船井総合研究所運営チームです。

さて、今年、２０１６年の診療報酬改定では、維持期リハビリテーションが大幅に減算。維持期リハビリテーションの介護保険移行が本格的に始まりました。

そのような状況の中、２年後の２０１８年の次期改定では、

●「要介護被保険者」の点数が取得できなくなる？
●「物理療法」の「消炎鎮痛」が大幅な減算になる？
と言われており、整形外科クリニックのリハビリ減収が懸念されています。

さらには、外部環境として、全国的に整骨院やリハビリ特化型デイサービスなどの乱立により、整形外科の患者がそのような施設に流れてしまうという現象が起きています。

また、整形外科は他科目と比較し、診療報酬改定に左右されやすい科目です。そのため、医院を永続的に存続させ、発展させていくためには地域のニーズと国の方針を先に見据えた医院改革が必要です。

そして、要介護被保険者のリハビリが医療保険から介護保険に移行しようとしている今、整形外科クリニックは介護事業への参入を真剣に検討しなければならない。そんな時期に差し掛かっています。次期改定まで、あとわずか２年しかありません・・・。

そのような中、今、私が整形外科クリニックへ提案しているのは、「１～２時間通所リハビリテーション（以下：短時間デイケア）」です。

これは、
●自院の外来リハビリ患者の受皿にすることができる
●自院の患者数減少に歯止めをかけることができる
●自院の体制をあまり変えず、低コストで参入することができる
という理由からです。短時間デイケアは、整形外科クリニックが、介護事業参入への始めの１歩として、非常に有効且つ参入しやすいモデルです。

介護保険の維持器リハビリへの対応は様々な方法がありますが、効果的な対応方法の詳細をまとめたレポートを現在無料で公開しています。

▶介護保険対応レポートの無料ダウンロードはコチラ◀

●また、2019年4月にそなえ、私たちのお客様の多くが、介護対応を進めています。

▼成功事例はこちら▼

整形外科の介護保険維持器リハ対応の成功ポイントの一部をご紹介すると・・・
●外来のリハビリで理学療法士を採用し、質の高いリハビリを提供している
●整形外科クリニックが参入すべき、デイケア、デイサービスモデルを把握している
●デイケア・デイサービス運営のオペレーションを理解している
●利用者獲得のスキームをしっかり構築しているなどが挙げられます。

ぜひ、本レポートをお読みいただき、介護保険対応を考えていただければと思います。

また、船井総研では、整形外科業界のこれからを作っていくための経営研究会を定期開催しています。

1回無料でご参加できますので、ご興味がある方はお気軽にお申し込みください。
▶クリニック経営研究会お試し参加について◀