整形外科で理学療法を拡充する上での課題と対処法

2020年5月22日配信

皆様こんにちは。
船井総合研究所 ヘルスケア支援部の小栗と申します。

今回のメルマガでは

■理学療法を拡充する上での課題と対処法とは?
■患者さんの離脱管理・再来をどうやって作っていくか?

についてお話をさせていただきます。

理学療法士を拡充する上での課題とは

1.主任に求める役割・他部署との関係性
2.キャンセル率と離脱率
です。

私は地方の病院で理学療法士(PT)として臨床現場に従事しておりました。
その中である程度経験年数のあるPTの教育には共通した課題があると感じます。

こんなことを提案するPTはいませんか?

『もっと患者一人一人をじっくり診たいんです!』
『私は、○○なコンセプトで治療(又は接客)をしていきたいんです』
『うちの部署は頑張っているから他の部署はもっと○○するべきだと思います』

なかには
『忙しいから患者数をもっとコントロールすべき』
という意見も出ます。

これらの対処法としては
『院長と理学療法士が治療のコンセプトを共有する』
『医院の一員としての役割を理解してもらう』
ことです。

理学療法士は『勉強好き』な方が多いですが、
『自分からドクターに治療方針を共有しに行く』人は少ない傾向があります。
さらに
『自分の治療効果は気にするけど、経営数値は気にしない』人が多い傾向にあります。

さらにキャンセルと離脱管理・再来の管理についても
先に述べた問題点がそのまま当てはまるケースが実はほとんどです。

『先生は週3回って言いましたけど、私は週1回でいいと思います』
『○○さん、良くなってきたから今週でおしまいにしましょう』
と自己判断する、
患者さんから「なんで私はリハビリするんですか?」と聞かれた時に
『なんででしょうね』
と返してしまっているようなことが事実、見受けられます。

こうした事例に対処するため前職で私が指導していたことは
頻度・終了時期については自己判断せず、必ず主治医の指示を仰ぐかカンファレンスで議題に出すこと
リハビリ開始の経緯、これまでの病歴について主治医に確認、時間の都合上、難しければカルテを確認して必ず事前準備をすることです。

また、外来リハビリ開始時の説明(頻度や提供内容・終了目安)内容を、主治医の意向をふまえ統一化を行い、受付との認識の相違もクレームになりやすいため、事例を共有して双方で回答が異なることのないようすり合わせを行っていきました。
主治医の意向のもとに各部署の認識が統一されてくると、人や職種によって対応や説明が異なるといったケースが少なくなり、結果として患者満足度の向上にもつながります。

運動器リハビリは最も長く患者さんと1対1で接する仕事です。
そこでの患者が受けた説明の違いや違和感がそのまま不信感や満足度の低下につながり、離脱やキャンセルの要因となってしまいます。

理学療法がリハビリの際に医師の説明を補足したり、予後や見通しについて・リハビリの必要性について説明できること
それが医院の一員としての価値観から提供されること

それだけで離脱率・キャンセル率は減少されます。

離脱せず終了までつなげていくことは、患者の満足度向上にも貢献し、再来をつくることにもつながります。
統一された価値観に基づいたサービスが提供されれば、理学療法士の増員を行っても離脱の少ない、再来の多い運動器リハビリを作っていけるでしょう。

**6月7日・14日・28日、7月5日、ウィズコロナ時代の整形外科経営のヒント**
成功しておられる整形外科の理事長が登壇なさるセミナー情報
セミナーお申込みURLへ
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/054390

船井総研医療ニュース無料メールマガジン「めでぃまが!」

現場で活躍するコンサルタントによる業界で成功するポイントや課題解決に向けた新たな切り口をご提供! 船井総研の医療経営コンサルタントが無料でお届けする現場の最新情報・ノウハウがギュッとつまった 船井総研医療ニュース無料メールマガジン「めでぃまが!」。

これからの時代に生き残っていくため、患者様から支持される「地域一番医院」となるためのヒントや医療経営コンサルティングチームのご支援先の成功事例レポート、勉強会やセミナーのご案内などを盛りだくさんの内容でお届けしています。ぜひご登録ください。

無料経営相談のお問い合わせ
contact us

WEBからのお問い合わせ

お問い合わせフォームはこちら

お電話でのお問い合わせ

0120-958-270 (受付時間 平日9:00~18:00)0120-958-210 (受付時間 平日9:00~18:00)

病院・クリニック経営.comを見たとお伝えください。

デジタル化戦略レポート

×
医療・介護向けM&A

×