vol.155「働き方改革って何?」

2017年9月15日配信

みなさまこんにちは。
 
さて、最近、書店をぶらぶらしていますと「働き方改革」や「生産性向上」の書籍をよく見かけます。
 
日本は既に人口減少時代に突入し、
働き盛りである労働者人口も減り続けています。
 
 
今後、日本の労働力を確保していくためには、
外国人の受け入れや60歳の定年でリタイヤするのではなく、
 
65、70歳。
 
あるいはさらにその上の年齢になっても働く体制を整備していく必要がある。
 
そのためには、今の長時間労働をやっていたのでは駄目で、
 
労働時間を減らしていかなければならない。
 
 
働き方改革とは、
 
簡単に言えば、
 
 
長時間労働から超期間労働にシフトしていきましょうというものです。
 
 
もちろん欧米に比べ、日本が生産性が低いという課題があるわけですが、
 
働き方改革、生産性向上の本当のねらいはそこにあります。
 
 
生産性の最もポピュラーな指標は人時生産性(医業総利益/総労働時間)になりますが、
 
この公式で考えれば生産性を上げるためには、
 
 
①医業総利益(いわゆる粗利)を上げるか?
 
②総労働時間を減らすか?
 
 
すれば良いわけです。
 
 
船井総研では医療機関向けに①②を実現するコンサルティングを行っていますが、
 
 
今回は①についてお伝えいたします。
 
 
①は医業収入(いわゆる売上)を上げて、原価を減らせば良いわけです。
 
 
原価は卸や検査に関して、
 
複数社から見積もりを取ったり、
共同購入するなどして原価を下げる。
 
 
医業収入の公式は、
 
 
患者数×単価
 
 
ですから、
 
KPI(重要業績評価指標)はレセプト枚数、診療単価、来院頻度、レセプト単価などの可能な範囲での改善。
 
あるいは単価が決まっている医療業界では自費率アップを図っていけば良いわけです。
 
 
自費率アップの手法としては、
 
ドクターの治療やスタッフの施術など様々ありますが、
 
最近、人手を使わず最も効率的に自費率アップを図る手法として取り組む医院が増えているのが、
化粧品・サプリメントなどの販売です。
 
 
もちろん、患者に取ってメリットのあるものを提供するのは大前提ですが、
 
医師の治療方針に合致し、
患者に取ってメリットのあるものなら、
 
そのような方向性も検討の余地があるのではないかと思います。
 
 
そこで、今回は医療機関向けの化粧品販売セミナーをご紹介いたします。
 
 
化粧品販売は余分な機器、スタッフ、スペースの投資がいりませんし、
 
品揃えややり方に寄っては、
 
月間100万円ぐらいまでなら、
 
だいたいどんな医院でも達成できてしまいます。
 
 
さらに突っ込んで極めていくと、
 
月間300万円以上の医業収入にすることも可能です。
 
 
今回ご案内するセミナーでは、
 
 
1医院で月間300~400万円の化粧品売上
を安定的に確保されている
 
 
えいご皮フ科 理事長 山田英剛氏
http://f.msgs.jp/r/ctest.do?1lPNs_8_3Mg_oxx
 
 
をお招きして実施いたします。
 
 
えいご皮フ科では、
 
自費診療だけでなく、
 
保険診療の患者に対しても化粧品を販売されています。
 
化粧品はエンビロンに特化しており、
 
施術も合わせると、
 
 
エンビロンだけで合計月間400~500万円の医業収入を達成されています。
 
 
セミナーでは化粧品販売に関する、
 
 
・商品の決め方、絞り方
・医師・スタッフの患者への案内の仕方
・セミナー・イベントの仕掛け方
 
 
を中心にご講演いただきます。
 
 
化粧品のカウンセリングを実際にどのように行なっているかは動画を交えて解説していただきますので、
 
 
「これから化粧品販売を始めてみようかな?」
 
「あるいは化粧品販売が伸び悩んでいるな。。。」
 
 
という先生は是非本セミナーにご参加ください▼
http://f.msgs.jp/r/ctest.do?1lPNt_8_3Mg_oxx
 
本セミナーにご参加いただくだけで、
化粧品販売を大きく成長させるヒントをたくさん手にしていただけるでしょう。
 
 
なお、動画が流出すると貴重なノウハウが流出することになりますので、本セミナーの音声・映像の販売はございません。
 
予めご了承ください。
 
 
それでは、先生とセミナー会場でお会いできることを楽しみにしております。
 
それでは、また。
 
 
化粧品販売セミナーの詳細はこちらから▼
http://f.msgs.jp/r/ctest.do?1lPNt_8_3Mg_oxx
 
 

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