船井総研医療経営ニュースメールマガジンめでぃまが!vol.10 「クリニック経営活性化の優先順位」

2015年2月14日配信

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╋■╋■┛ 船井総研医療経営ニュースメールマガジン「めでぃまが!」
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皆さまこんにちは。船井総合研究所の田熊と申します。
先生は医院を活性化するために、何をどのような順番で取り組んでいるでしょうか?私たちは?@診療圏内での認知度向上?A診療圏の拡大?B売り上げの付加
とお伝えしています。
1.診療圏内での認知度(シェア)の向上
 まず考えなくてはいけないのは、診療圏内での認知度向上です。耳鼻咽喉科には一定の範囲内から患者さんが来院されます。(おおよそ3km圏内から8割以上の患者さんが来院されている場合が多いです。)
 その診療圏内に存在する患者さんのうち、何割の患者さんが自院に来院してくれているか?という数値が認知度(シェア)です。まずは、足元である診療圏内の認知度を高めることがまずはじめに意識してほしいことです。
2.診療圏の拡大
 診療圏内での認知度(シェア)が一定以上に達した後に考えなくてはいけないのは、診療圏の拡大、「患者さんが来院してくれる範囲」を広げることです。
 一番分かりやすいのは、分院展開でしょう。分院を出すことによって、今までは全く来院が無かったエリアから患者さんに来院してもらうことが可能になります。ただ、分院展開は先生によって、「したい・したくない」がもちろんあるでしょうし、人員確保の手間や診療所建設への投資も相当額必要となります。
 もうひとつの診療圏拡大の方法は、「専門性の強化」です。
例えば「○○市でめまいの治療ならあの耳鼻科だ!」という認知が患者さんにあるような医院は、かなり遠方(時には県外からも・・・)からも患者さんが来院されます。ただ、特化する(特化しているように見せる)症状によって、集患力はかわります。めまいや睡眠時無呼吸症候群など、悩みが深く、かつ力を入れている医院が少ないような症状であれば、患者さんがより遠方から来院してくれる可能性が高くなります。
3.売り上げの付加
 3番目は売上げの付加です。現状ほぼ保険診療でカバーされている耳鼻咽喉科では、少し実現が難しい概念かもしれません。要は今まで取り組んでいない分野に取り組むということです。耳鼻咽喉科でも実際にあるケースでいうと、美容診療の付加のパターンです。 小児患者がメイン層の耳鼻咽喉科で、その親御さんをターゲットに、美肌治療や脱毛治療を提案するという流れです。
 このような形で診療範囲を広げることによって更なる医業収入の伸びが期待されます。ただ、売上げの付加を行う際には、クリニックとしてのコンセプトが明確であること、そしてそのコンセプトと合致していることが大切です。ただ「儲かるから」といった考えで、安易に手を出すことはおすすめしません。
 以上のような3つの手順を意識し、今どの段階に位置しているかを見極めた上で取り組みを進めていってください。
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