在宅医療に取り組むうえで最適な医師数は何人か? ~院長がやりたい事に取り組む時間を確保する為に~

2021年09月16日 (木)

科目:
内科
コラムテーマ:
診療効率化 経営管理

いつもメルマガをお読みいただきありがとうございます。

本日は、「在宅医療に取り組むうえで最適な医師数は何人か?」というタイトルで、書かせて頂きます。

院長先生の中で以下のような事を感じられる方は少なくないのではないでしょうか?
□いつになったら時間に自由ができるのだろう…
□目標は?と言われてもそんな事を考える余裕はない…
□やりたい事があって開業したものの忙しくて全然着手できない…

今回はそんな先生に向けた内容となっております。

日々、モデル医院様への取材やクライアント医院様とお打ち合わせさせて頂く中で、「目標とすべき常勤医師数は4名ですね」となることが多いです。

まずは何から取り組むべきか?

常勤医師が院長先生1名のみの場合、非常勤募集と診療の体系化からはじめる事がオススメです。
非常勤医師であれば、比較的募集も来やすいですし、医師紹介会社を活用した場合の費用も常勤程高くありません。

また、一番は医師を雇用することに対するマネジメント体験が低リスクできる事にあります。
ここでいうリスクとは、医師の離職・離職により採用コストが回収できない・診療スタイルが合わないなどがあります。

まずは、非常医師採用で勤務医師との関わり方はあっているか?どのような医師でも働きやすい診療の仕組みになっているか?などを確認しながらすすめるのがベターかと感じます。

次に診療の体系化とは、診療の流れ・職種ごとの役割分担・電カルなど院内機器の使い方統一などが主に上げられます。これからが、テキストマニュアルや動画などでととのっていないと新しく入職される先生にとっては、右も左もわからないといった状況になってしまうでしょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。
今回の内容を踏まえたWEBセミナーを開催します。「もう少し詳しく知りたい!」「当院ではどのような所から着手していくべきか?」等、お考えの院長先生は是非ご参加ください。
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この記事を書いたコンサルタント

松岡 佑磨

プロフィール詳細

在宅医療をメインテーマに医科・歯科・調剤へのコンサルティングに取り組む。学生時代より、社会インフラに携わりたいと考え船井総研に入社後、在宅医療の社会性的必要性を独居居宅や介護施設の現場で本気で実感し、今では『看取り難民問題を解決する在宅医療機関を世の中に1件でも多く排出する』という想いを強く持っている。クライアントの特徴、地域ならではの市場性や医療介護資源を把握したうえでの多職種ニーズをとらえた連携提案を強みとし、在宅医療に取り組む医療機関と共に日本の健康寿命を向上させる事に注力している。

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