<クリニックの適正な人件費・労働分配率についての無料経営レポート~労働分配率計算ツール~>

2021年06月11日 (金)

科目:
内科
コラムテーマ:
経営計画

 

【このような先生方には必見です!】

  • 明確な賃金制度が無く院長のどんぶり勘定で給与支給している
  • 人件費や労働分配率が適正なのかどうかわからない
  • 人件費が膨らみ利益を圧迫している
  • 今の給与の支給の仕方が正しいのか不安

――――――――――――――――――――――――

この度、「クリニックの適正な人件費・労働分配率とは」というテーマで、無料経営レポートをリリースさせていただきました!

———————————————————————————-
ダウンロードはこちらから
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/byoin-clinic-keiei/p-gairai05-dl.html
———————————————————————————-

このレポートでは
・そもそも労働分配率とはどういう経営指標なのか
・労働分配率を把握しておくことの重要性
・人件費率と労働分配率の違いについて
・クリニック経営を圧迫しがちな人件費に対する考え方
・クリニックにおける適正な労働分配率の統計情報
・クリニックに利益を残すための考え方
について言及しています。

例えば、
「開業時からの習わしで何となく毎年上がっている基本給」
「頑張っても頑張らなくても上がる勤続給的な賃金制度」
「お手盛りで賞与を出している」
これは、気付いた時には給与が膨れ上がってしまって折角の売上を食いつぶしてしまっているというクリニックにとって代表的な課題です。
私たちコンサルタントにもよくご相談いただく難しい問題です。

もちろん、現行の制度によって上手くクリニックが回っており想定している利益が手元に残っているという状態であるのならば、問題はありません。
しかし、多くの場合

「一度上げてしまったから、下げないわけにはいかない」
「賞与は当然出るものだと思われてしまっているため今更止められない」

というような理由から、ずるずると支給し続けているクリニックが大半です。

これは、いくら売上を上げても結局手元には利益が残らず、新しい施策に投資することも難しく、最悪の場合は「黒字倒産」してしまう可能性もあります。日々の売上が黒字であれば良いというわけではなく、しっかりと外部に支払わなければいけない金額を現金・キャッシュとして貯めて置く必要があります。

そういった中で給与は、「一度決めてしまうと動かしにくい固定費」です。そう易々とは下げることはできません。
しかし、高すぎる労働分配率・人件費率を維持することはクリニック経営の首を絞めていることに他なりません。
今一度、クリニックの経営状況を労働分配率という観点から見直して、今後のクリニックの成長の為に今のうちから対策をしていくことをご提案いたします。

本レポートでは、上記のような内容に加えて

●人件費という経費について理解が深まり、経営における立ち位置が分かる
●労働分配率という経営指標について理解ができ、経営における立ち位置が分かる
●無床診療所の労働分配率の相場が分かる
●自院の労働分配率が適正かどうかが分かる
●労働分配率の活かし方が理解できる

といったことをお伝えしております。
また、レポートの最後には自動労働分配率計算ツールを付録として付けております。
ぜひご活用いただけますと幸甚でございます。

最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。

———————————————————————————-
ダウンロードはこちらから
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/byoin-clinic-keiei/p-gairai05-dl.html
———————————————————————————-

<無料経営相談>
更に詳細の情報をお求めの場合や、ご不明点・ご相談事項などございましたら、下記URLより無料経営相談窓口をご利用ください。
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/byoin-clinic-keiei/inquiry-form.html

<無料小冊子ダウンロード>
内視鏡クリニックの経営ノウハウが詰まった「無料小冊子」をぜひダウンロードしてご活用ください。
https://byoin-clinic-keiei.funaisoken.co.jp/internalmedicine/booklets_download/report_internalmedicine/

 

同じテーマで記事を探す

この記事を書いたコンサルタント

長谷川 寿人

プロフィール詳細

法政大学法学部法律学科卒業。新卒として船井総研へ入社。
入社後は、主に人材開発・組織開発を中心に、不動産業界や士業業界にてコンサルティングに携わってきた。組織のエンゲージメントを高めるマネジメント施策や、評価制度、研修、人事労務補助金対策などを得意としている。
また、WEBマーケティングによる集患と並行して、院内の効率化・生産性の向上施策も、クリニックに合わせたものにカスタマイズして実施している。攻めの施策・守りの施策両面から、クリニック経営を支えていく。

無料経営相談のお問い合わせ

WEBからのお問い合わせ

お問い合わせフォームはこちら

お電話でのお問い合わせ

0120-958-270 (受付時間 平日9:00~18:00)0120-958-210 (受付時間 平日9:00~18:00)

病院・クリニック経営.comを見たとお伝えください。

デジタル化戦略レポート

×