ほんとうに今後も安心!?緊急事態宣言解除後の数値でわかる医院の傾向①

2020年09月14日 (月)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
集患・ホームページ活用 経営計画 コロナ対策

こんにちは。
船井総合研究所の先森仁です。

皆さま、まだまだ暑い日が続き中、いかがお過ごしでしょうか。

2020年も気が付けば9月となり、残り4ヶ月を切りました。
まだ早いですが、思い返せば2020年は常にコロナがつきまとう1年となりそうです。
未曽有の状態となり、4月から約1ヶ月程度、緊急事態宣言が発令され、人の往来が減少し、日本だけでなく、世界規模で経済的にも大きく後退いたしました。

整形外科業界も例にはもれず、2020.6.9に日本医師会より公表された
「新型コロナウイルス感染症対応下での医業経営状況等アンケート調査(2020 年 3~4 月分)」によりますと(※回答数27件、すべて昨年対比)、

①保険収入は22.7%減少
②外来患者数:すべての医院が「減少」と回答し、2/3が「大幅(?)に減少」
③初診料算定回数:32.7%減少

という状況となりました。
しかし、5月に緊急事態宣言が解除されてから、6~7月の業績については、集患対策を開始されたクリニックを中心として、昨年対比並みもしくは、業績アップしている医院様が増えております。

また、整形外科のクリニックは比較的、住宅地や郊外のロードサイドにあることが多く、基本的には足元商圏(スーパーに行く感覚をイメージしてください)の業種であるため、比較的安定しやすい(成長ではございません)業態ではあります。

「やれやれ、ひと安心」と思われるかもしれませんが、一概に売上だけを見て判断すると、“足元”をすくわれる可能性がございます。
実際に、整形外科のクリニックをサポートさせて頂く中で、6~7月の業績は、

「集患対策の効果」と「クリニックの提供するサービスに対する患者満足度」

を示唆していると推測されます。

集患対策は、特にWEBマーケティング中心の対策となります。
コロナ前は、集患に力を入れている医療機関は非常に少なく、近所の評判、口コミ、看板などオフラインでの対策がメインでした。
しかし、外出や人との接点が減少したため、医院の検索において、オンラインでの対策の比重が大きくなりました。

次に、クリニックの提供するサービスに対する患者満足度についてですが、診察・受付・リハビリのどこに要因があるかは言及できませんが、
「診察で先生があまり話を聞いてくれない」
「受付の態度や接遇が良くない」
「リハビリを受けても、あまり良くならない」
など、患者さんが満足できていない要因がひとつでもあると、患者さんが再び通院してくれる可能性は減少します。

医院の業績を確認するために、いくつか収集して頂きたい月間の数値がございます。
その数値とは…

①レセプト枚数=「医療機関が作成する診療報酬明細書の枚数のことで、患者さん1人につき1つの医療機関で毎月1枚作成します。」
②新患数=「初めて来院される患者さんの人数のことです。」
③再初診数=「一度来院・通院されていたが、一定の期間が経過し、再度初診料が発生した患者さんの人数のことです。」
④のべ患者数=「ひとつきで来院される患者さんの総数のことです。」
※(のべ患者数)=(レセプト枚数)×(ひとつきの平均通院回数)となります

の4つでございます。
以上の数値をご準備頂いた上で、次週のメルマガにて、6~7月の業績でわかる医院の傾向について、お話いたします。

今回は、「ほんとうに今後も安心!?緊急事態宣言解除後の数値でわかる医院の傾向①」についてお伝えしました。
ご不明な点がありましたら、お気軽に弊社までご相談くださいませ。

次回のメールマガジンもお楽しみに!

【追伸】
緊急事態宣言が明けてから、今までの業績状況はいかがでしょうか?
緊急事態宣言が解除されてからも、with/afterコロナでの整形外科経営が求められます。
この度は、人口の少ない地方都市でも、成長し続ける整形外科医院を創るために必要なノウハウをお伝えしたいと思っています。
もちろん、都市部のクリニックでも役立つ情報が満載です。

ひとつでも該当する先生は、是非セミナーにご参加ください
 ☑ ウィズコロナ事態を乗り切る経営を知りたい
 ☑ 整形外科クリニック経営の適正な投資と準備を知りたい
 ☑ 地方でも新規患者が増える、集患対策を知りたい
 ☑ 地方でも成り立つ運動器リハの成功事例を知りたい
 ☑ 効率よく運営できる職種間のスタッフ連携の方法を知りたい

▼セミナーの詳細・お申込みはこちらから▼
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皆さまのご参加を心よりお待ちしております。
最新情報・事例を踏まえて解説致しますので、こちらのセミナーをお申し込みくださいませ。
(申し込み期日が迫っております)

船井総合研究所
第二経営支援本部
ヘルスケア支援部
先森仁

この記事を書いたコンサルタント

先森 仁

前職では、理学療法士として疾患・医療介護問わず幅広い臨床経験、修士課程でのフィールドワーク・研究活動経験を活かし、“現場の課題をしっかり把握・分析し、早期に業績・利用者満足度の向上をします。
特に、整形外科クリニックを中心に、リハビリテーション科の稼働率アップ、教育体制の構築、運動療法の充実および通所リハビリの立ち上げ→稼働率アップを行ってまいります。

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