改めて考える“整形外科・リハビリテーション科における実施計画書” -実施計画書の運用と、これからの整形外科に求められる対応-

2020年06月08日 (月)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
診療報酬改定

こんにちは。
船井総合研究所の先森仁です。

現在、コロナウイルスへの対応を迫られている医院さまも多いと思いますが、2020年度の診療報酬改定が施行されてからも、整形外科におけるリハビリの「計画書」の対応にお困りになっているケースをよく伺います。

整形外科で関連する項目に関しては、以前メルマガで配信いたしました
2020年診療報酬改定に伴い、整形外科で対応が必要なこととは?」では、取り扱い・運用方法について不明瞭な点が多かった計画書に対して、「リハビリテーション実施計画書の作成は、疾患別リハビリテーションの算定開始後、原則として7日以内、遅くとも14日以内に行う」ことが明文化されたことをお伝えいたしました。

整形外科(運動器リハビリ)における計画書の役割について改めて確認となりますが、端的に申し上げますと、

実施計画書→疾患別リハを行うにあたってリハビリ開始時に必要
総合実施計画書→リハビリテーション総合計画評価料(300点)を算定するために必要

ということになります。

 

2020/3/31の疑義解釈にて、従来通り、総合実施計画書により実施計画書の代用が可能と明記されましたが、初診でリハ病名がつき(算定開始日)、7日以内で、
リハビリテーション「実施計画書」を作成→患者さんに説明・交付する
スケジュールはなかなかタイトなものです。

そして、実施計画書と総合実施計画書の役割が明確化されたため、総合計画評価料の算定は基本的に2回目以降のリハビリとなります。
実際、1回目のリハビリで総合計画評価料を算定していたものが返礼となる事例が見られております(※自治体によって異なる可能性があり)。

今後、2回目のリハビリに繋げるために、初回のリハビリが非常に重要となります。
しかし、患者さんと初対面で信頼関係も形成されていない状況の中で、患者さんの情報収集・リハビリについての説明・今後の治療方針といった課題を、少ない時間の中で抱えることになります。

「計画書作成をどういった仕組みで行うのか?」
「初回の運動器リハビリで、どうやって情報収集を行うのか?」
「2回目以降のリハビリへ繋げるためには、どうしたら良いか」
「誰が運動器リハビリの重要性を説明するのか?」

といった悩みをどう解決するかが今後の課題となります。

これからの運動器リハビリで求められることとしては、

①計画書のデジタル化
②運動器リハビリにおける時間の使い方に対する療法士の意識改革
③運動器リハビリの重要性やシステムをスタッフで共有し、患者さんへ説明できる仕組み
④療法士の初回リハビリでのクロージング能力

が予想されます。
①・②は主に業務効率化、②・③・④は主に患者さんの離脱防止が目的となります。

診療報酬改定がきっかけにはなりますが、これらのことは「運動器リハビリ強化」のために、整形外科の医院さまでは必須だと、整形外科の医院さまを支援する際に痛感しております。

コロナの影響がしばらく続いていくことが予想される中、2022年の診療報酬改定では、後期高齢者の負担割合が増えるため、より質の高い医院により人が集まっていくことが予想されます。
そのためにも、運動器リハビリ強化は現時点で着手すべきテーマだと考えます。

今回は、「改めて考える“整形外科における計画書” -計画書の運用と、これからの整形外科に求められる対応-」についてお伝えしました。
ご不明な点がありましたら、お気軽に弊社までご相談くださいませ。

※2020年4月1日から施行される診療報酬改定情報について述べており、正しい情報をお伝えするために細心の注意を払っておりますが、情報取り扱いについては自己責任にてお願い致します。情報の誤り等のお気づきの点が御座いましたら、お手数ですがご連絡をお願い致します。

次回のコラムもお楽しみに!

 

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船井総合研究所
第二経営支援本部
ヘルスケア支援部
先森仁

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先森 仁

前職では、理学療法士として疾患・医療介護問わず幅広い臨床経験、修士課程でのフィールドワーク・研究活動経験を活かし、“現場の課題をしっかり把握・分析し、早期に業績・利用者満足度の向上をします。
特に、整形外科クリニックを中心に、リハビリテーション科の稼働率アップ、教育体制の構築、運動療法の充実および通所リハビリの立ち上げ→稼働率アップを行ってまいります。

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