「3つの指標で安定した運動器リハビリの運営を実現!」

2021年03月05日 (金)

科目:
整形外科
コラムテーマ:
経営計画

皆さんこんにちは
船井総合研究所の小栗陵太です。

昨年のコロナ禍から現在まで、
様々な先生との経営相談の中で見えてきた傾向の1つとして、
物理療法の売り上げが減少しているという声が数多く聞かれました。

しかし、リハビリを物理療法主体ではなく運動器リハビリを主体にしているところでは、患者さんの離脱が少ない傾向があり、3月、4月は緊急事態宣言の業績が落ちていたものの、6月以降は前年比プラスとなっている医院も多く見受けられます。

弊社の整形外科経営研究会やご支援先でも、2019年と比較した2020年の業績は前年比プラスとなっており、研究会でのアンケートによる集計結果は5-7月で前年比平均+2.1%、10月~12月で前年比平均+9.9%となっております。

2019年と2020年の平均医業収入の比較

コロナ禍でも運動器リハビリの運用で業績が上がった医院に共通していることとしては、下記のポイントをしっかり押さえていたことが挙げられます。

①リハビリ経営数値の把握
②患者さんの来院頻度の管理
③離脱・キャンセルの管理

まず①リハビリ経営数値の管理について
運動器リハビリテーションを行う上で主に関係してくるのは下記の数値となります
運動器リハビリテーション料Ⅱ(170点)
運動器リハビリテーション料Ⅰ(185点)
総合実施計画書算定料(300点)

そして取得単位数は、
セラピスト1日当たりの取得単位上限:24単位
セラピスト1人当たりの1週間単位上限:108単位
と定められています。

例えば、
20日間勤務で1日19単位、運動器リハビリテーション料Ⅱを算定、
担当患者数60人で全員に総合実施計画書を算定した場合、
20×19×170+300×60=82,600点がセラピスト1人当たりの点数となります。
運動器リハビリテーションを運営していく上では、
現在のリハビリ経営数値が適切であるかどうか、管理をする必要があります。

 

②患者さん来院頻度の管理

そして、患者さんの来院頻度の管理という面からは、
現在のリハビリの稼働状況を最適化するために、定期的にチェックをする必要があります。
先生が患者さんごとに求める適切なリハビリの頻度を確保することは治療成果に直結しますし、リハビリの運営面から見ても1日当たりの単位数を適切に維持するためには、患者さんごとの適切な治療頻度の見極めやそれに伴う単位数の管理が必要となります。

また、リハビリの新規処方の患者さんが、1週間先でも予約が取れない、もしくは頻度が2週間に1回になってしまうなど、稼働状況に対して患者数が多い場合はセラピスト増員の判断材料にもなります。

 

③離脱・キャンセルの管理

治療の途中で患者さんが来なくなってしまうことを離脱として捉えており、
運動器リハビリの離脱・キャンセルの理由には様々な理由があります。
急な仕事や体調不良などが原因のこともありますが、
リハビリに効果が感じられない、痛みが治まってきたから自己判断でやめてしまった
など、こちらの技術・説明不足によるものも見受けられます。

例えば、1日の予約数が18~19単位の予約数に対して、1~2人のキャンセルが続いてしまう(キャンセル率8%と仮定)と、セラピスト1人あたり年間約70万円の減収となってしまいます。

運動器リハビリを運営していく上ではこの離脱・キャンセル理由をしっかりと把握し、適切な対策を取っていくことが安定した患者数維持のみならず、治療成果が出やすくなることから提供している医療サービスの品質向上にも直結します。

ですから、リハビリ開始の時にこれからの治療計画について、リハビリスタッフから見通しを説明できるように教育する必要があります。

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この記事を書いたコンサルタント

小栗陵太

プロフィール詳細

茨城県立医療大学卒業後、理学療法士として医療法人に所属し医療・介護分野を幅広く経験。整形外科外来のリーダーとして、スタッフ育成や患者マネジメント、事業立ち上げの他、新規患者増加に向けたマーケティング活動を得意とする。
船井総合研究所入社後はこれまでの現場経験を生かし、「先生の想いを実現する」をコンセプトに集患対策から現場マネジメント、リピーター増加に至るまで、徹底して患者ロイヤリティを中心に据えたコンサルティングを展開する。

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