医療従事者の仕事の責任感とやりがいで、離職は防げるか?

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執筆者内科・医療支援部
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いつもめでぃまが!をお読みいただきありがとうございます。

船井総合研究所の先森仁です。

多くのクリニックさんで、よく耳にするようになったテーマとしては、

「スタッフが辞める」、「スタッフが採用できない」といった人員がテーマのお話。

労働人口が減っていくとはいえども、それは今すぐのタイミングではないはずで、

有資格者は増えていく一方。

どうすれば、スタッフが定着し、また採用ができるのか?

端的に申し上げれば、要因は「衛生要因」と「動機付け要因」という2つのカテゴリーに分類されます。

「衛生要因」は、その条件がないと離職に繋がる、もしくは採用できない可能性が上がるもので、

給与、勤務時間、福利厚生、人間関係などが挙げられます。

「動機付け要因」は、その条件があると定着に繋がる、もしくは採用できる可能性が上がるもので、

仕事のやりがい、仕事への評価などが挙げられます。

多少の先入観はありますが、医療の仕事は直接人の役に立てる、患者さんから感謝されるなど、

やりがいは感じられやすい仕事だと思います。

それでは、なぜ冒頭のような事態が起こってしまうのか?

そこで、今回は「医療従事者の仕事の責任感とやりがいで、離職は防げるか?」についてをお伝えしたいと思います。

医療従事者のライフステージの変化が「衛生要因」のウエイトをあげている

医療従事者の方々は、その資格を取るまでに、大なり小なり「人の役に立ちたい」という想いがあり、社会性が比較的高いと思われます。

特に、看護師さんは業務内容が人の命に関わることもあるため、

一生懸命責任感を持って仕事に取り組まれる方がたくさんいらっしゃいます。

その中で、来院されている患者さんがいれば、多少時間を費やしても対応をしてくださります。

また、専門性が高く、自分の強みが発揮されやすい仕事であります。

整形外科クリニックで働きたいという理学療法士の志望動機として、一時期多く見られたのは、

スポーツ競技やけがの経験を踏まえて、スポーツに関わる仕事をするために、

運動器疾患に多く関わりたいというものでした(実際はなかなか難しいところもあります)。

ただ、直近では、前述の「衛生要因」の影響が大きくなっていることは否めません。

よくお伝えさせて頂いていることとして、

整形外科クリニックにおける運動器リハビリ導入が今ほど一般的になったのは、この10年ほど。

特にリハビリに関わる理学療法士さんが増えたのも、この10年ほどで若い方も多い時期でした。

理学療法士の平均年齢は、約35歳とライフステージも変わってきます。

同様のことは、看護師さん、医療事務さんでも当てはまります。

また、サービスの値段が一定である保険診療がベースであり、

どういう判断・評価基準で、給与に反映するかの見極めが難しい側面があります。

よって、シンプルに給与・時間などの条件面がより重視されていることが予想されます。

離職防止・人員獲得のためにできることは?

給与・時間などの「衛生要因」のウエイトが大きくなっているということをお伝えしましたが、具体的にどのような対策を取れば良いのか?具体的に聞かれる不満から考えてみます。

よく聞かれる声を大別すると、

①ライフイベントの転換により、今まで通りの時間帯で仕事ができなくなる

②ある程度できることが習得できて、スキル・キャリアを上げたい(資格があるから移れる)

③(診療報酬が背景にあるが、)給与が上がりづらい

④どうすれば給与や評価上がるかが見えづらい

⑤人数が足りていない、もしくは業務効率化が図れておらず、業務負荷が大きい

概ね、このような形になります。

①は条件面の見直しということになりますが、容易な変更が難しく、就労規則の改訂が絡むと時間とパワーを使うことになります。

社労士さんの導入もされるケースも見られるようになりました。

②はキャリアッププランの設計と、スキルを活かす環境設定となります。

また、現状の臨床もマンネリ化し、新しい刺激も少ないため、院内の勉強会体制や外部研修の設定も有効です。

③・④は、業績アップとリンクしますが、「どういう行動を取れば良いか」を理念ベース(質的)・目標数値ベース(量的)にて明示することが必要となってきます。

評価制度云々となると、運用に1年近く注力するケースが多いです。

⑤業務の見直し・再整備をスタートとして業務効率化を図り、余剰になる程度の人員確保が必要になるケースがあります。

対策としては、簡潔に申し上げると以上のようになると思われます。

課題をひとつ挙げてみても、総合的に見直す点が多くございます。

今回は、「医療従事者の仕事の責任感とやりがいで、離職は防げるか?」についてお伝えしました。

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今後、ますます競争が激しくなる整形外科業界において、より良い診療・治療を患者さんに提供でき、地域に頼られるクリニックづくりの一助となれば幸甚でございます。

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執筆者 : 内科・医療支援部

全国の医療機関における成功事例を武器に、業績向上と強固な組織づくりを支援するコンサルタント集団です。集患対策・自費診療の活性化から、専門職の採用・定着まで、現場の課題を即座に解決。院長先生に寄り添い、地域一番の実績づくりを徹底サポートします。